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 欧米社会大異変！
――ブッシュが目指す近未来の構図――
「国土安全保障戦略」の提案
７月12日に米国防省が提出した「対中警戒報告書」、それを受けた形で米議会超党派で組織された米中安全保障調査委員会が提出した「議会報告書」。この２点に呼応するように、７月16日、ブッシュ大統領は「国土安全保障戦略」を発表した。これはテロ攻撃などから米本土を守るための政策を幅広く網羅するものであると同時に、ブッシュが６月初旬に提案した「国土安全保障省創設」を後押しするものである。
国土安全保障省創設については、以下の新聞記事をご覧になっていただこう（産経新聞2002年６月８日朝刊）。
米大統領『国土安保省』の新設発表 テロ対策を統括
【ワシントン７日＝土井達士】ブッシュ米大統領は六日夜（日本時間七日朝）、テレビ演説を行い、政府内に米国本土のテロ対策を統括する「国土安全保障省」を新設することを議会へ提案すると言明した。議会の承認が得られれば年内に発足する見込みで（１）国境・交通機関の安全確保（２）緊急事態への準備・対応（３）化学・生物兵器攻撃と核テロへの対策（４）情報分析・社会基盤防御−の四分野を管轄することになる。（中略）米国ではここに来て、昨年の米中枢同時テロ以前の連邦捜査局（ＦＢＩ）や中央情報局（ＣＩＡ）などの情報収集・対応の体制に対する批判が高まっており、政権も『（テロ防止に）一元的に対応する組織が必要』（大統領）との結論に達した。議会では共和・民主両党とも今回の決定を総論としては歓迎しているが、国土安保省の管轄が出入国管理や税関、沿岸警備隊などを含めた幅広い範囲に及ぶため、各論では異見が出ることも予測されている。
ブッシュが提案している「国土安全保障省創設」とは、いったい何なのか？ それは米国版「有事立法」とも呼べるもので、明確に言えば「戦争指導省創設」とも言うべきものだろう。
ホワイトハウスはこの包括的本土防衛戦略に関し、ブッシュ大統領が米国の憲政史上において〔歴史的な偉業に挑戦している〕と解説している。歴史的偉業という言葉を使われても私たち日本人にはピンと来ないが、これはつまり、旧宗主国である英国から、心理的桎梏を払拭するという悲願を語っているのだ。
昨年の９月11日のテロ事件を調査していく過程で、英国情報機関筋とユダヤ系勢力がテロ前日に事件勃発を理解（察知）していたことが明らかにされた。これは単純に、全米テロが英国情報部やユダヤ機関によって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかった――ということなのだ。英情報機関やユダヤ機関が事件を予知していたという事実について、事件直後にブッシュはプーチン（ロシア大統領）から直接電話で知らされたと伝えられる。
決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。
背後にいる味方が敵になり得る可能性。
これこそ、反テロ戦における最大の脅威である。
ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言えよう。それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる「脱シオニズム路線」の上に立つ、新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。
米国の「対英独立」とか、「旧宗主国・英国から心理的桎梏を払拭する」と語っても意味不明に聞こえるかもしれない。
何を言ってるのだ。米国は世界唯一の超大国、世界の警察ではないか。政治的にも経済的にも、米国は英国のことなど気にも留めていないだろう――と。そう考える方も多いだろう。だが事実はそうではない。たとえば以下の記事をお読みいただこう。
「……ブッシュの新国防戦略の最大の狙いは、実はいまだに英国女王に握られているアメリカ軍の統帥権をアメリカ大統領に取り戻すことであり、宗主国の呪縛を断ち切り、真の独立を計ろうとすることにある。このドクトリンでは同盟国、すなわちイギリスと事前に相談することなく、アメリカ軍は自由に自らの判断で、テロリストが潜む国や地域、テロ支援国家を攻撃することが可能となる。攻撃の程度、対象、条件には今後一切、宗主国の容喙を許さない、という本音が窺える。
十年前の湾岸戦争の際、イラク軍と戦った英米軍の指揮権はイギリス側にあったといわれている。
戦争終期にバスラ近郊で百人の米軍人がイラク軍の包囲に曝され多くの死傷者が出た戦闘があった。すぐ近くにいた英軍の指揮下に入らなかった現場米軍を、見せしめのために敵軍のただ中に放置したうえ、救援にも赴かず、高みの見物を決め込んだために起こった隠された英米葛藤事件であった。」（『月刊日本』平成14年８月号より）
対英独立、そして対シオニズム
ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」には以下のような内容が盛り込まれている。すなわち、「テロを防ぐとともに、見えざる敵からの攻撃に対する米国の弱点を補強し、攻撃された場合には被害を最小限にとどめる」。
そして、その目的のために、「大量破壊兵器や通常兵器による攻撃、さらにはサイバーテロ攻撃の可能性も念頭に置き、そのうえ生化学兵器攻撃に備えた新ワクチン解毒剤の開発、米国に運び込まれる貨物の二重検査実施の必要性」等を強調している。
日本にいて、新聞マスコミ等が発表するこうした表層を読み取ってもなかなか真実は見えてこない。――いったいブッシュ大統領は何をしようとしているのか？
単純明快なのだ。ブッシュは戦争をするための政府管理機構を一元化したいだけなのだ。その戦争相手は、イスラム過激派や支那中国政府だけとは限らない。
たとえば米国には、ＣＩＡとＦＢＩという諜報組織が存在する。これを一元管理しようというのが「国土安全保障省」なのだ。それだけではない。ＦＥＭＡ（フィーマ＝連邦緊急事態管理局）や「国土安全保障局」（昨年の９・11後に発足した局）も同一省のなかに置く。さらには沿岸警備隊（現・運輸省管轄）やシークレット・サービス（現・財務省管轄）、あるいは国務省が管轄しているビザ更新権限までもを「国土安全保障省」の管理に置こうというのだ。
ドイッチェ長官就任以来、モサド（イスラエル諜報機関）の下部組織に成り下がったと評されるＣＩＡだけではない。英国に追従しユダヤに追従してきた国家安全保障に関する全分野を一省に統括し、いわば戦時下完全独裁体制を作ろうというものなのだ。
昨年の９・11以降、英米の対立は激化してきている。中東パレスチナにおける英米の思想的対立も異常なまでに激しい。明らかにブッシュは、米合衆国建国以来引きずってきた英国に対する観念を払拭し、同時にシオニスト右派が操る米国傀儡勢力に対し戦線を布告したのだ。
英国との精神的上下関係を清算し、シオニスト右派と断絶する！
しかしそれは、これまで世界を動かし支配してきた絶対権力に対する挑戦である。
もちろんブッシュは、「国土安全保障戦略」が意味するこうした全てを明確に認識したうえで、これを米国議会に向けて提案し、全世界にその姿勢を公表したのだ。
「国土安全保障省」創設に関する特別委員会は７月上旬から開かれており、最初の公聴会（７月11日）にはパウエル国務相、オニール財務相、ラムズフェルド国防相、アシュクロフト司法相という主要四長官がブッシュの立場を主張する証言を行ったが、なお政府原案に対する異議が噴出している。当然ながら英国関係者、シオニスト右派（イスラエル系）は「国土安全保障省」潰し、ブッシュ政権叩きに奔走し、ＮＹ株価暴落やブッシュ疑惑（インサイダー取引等）を演出しているが、ブッシュはまったく動じない。旧宗主国である英国と、つい最近まで米国を仕切ってきたシオニスト右派を敵に回して戦うのだ。あらゆる攻撃は計算されているに違いない。
こうした米国の動きは、当然ながら世界に波及する。たとえば以下の新聞記事を、あなたはどう読み取るだろうか。
独首相、米がイラク攻撃しても『金も軍も出さない』――米と一線『選挙戦術』の味方も 【ベルリン６日＝宮明敬】シュレーダー首相率いるドイツ社会民主党（ＳＰＤ）は五日、米国が対イラク攻撃を決定しても、派兵も資金援助もしない、との姿勢を鮮明にした。連立与党である緑の党のフィッシャー外相も『武力で（イラクの）政権交代を図るのは誤り』と語っており、昨年九月の米同時テロ以来、米国との『限りない連帯』（シュレーダー首相）を表明してきたドイツは、米国の対イラク戦略と明確に一線を画すことになった（以下略）。
【ロンドン６日＝渡辺覚】広島『原爆忌』の六日、英国国教会の最高指導者らが、イラクに対する軍事作戦に反対する請願書をロンドンの首相官邸に提出した。英宗教界の動きは、与野党の幹部や軍事関係者の間にも波及、ブレア政権へのけん制材料となっている。請願には英国国教会の宗教上の最高位カンタベリー大主教に就任予定のローワン・ウィリアムズ師（52）や英国国教会指導者ら約二千五百人が署名し、（中略）対イラク攻撃の動きを『不道徳で不公正』として批判している。六日付の英紙タイムズによると与党・労働党長老のダルエル下院議員や野党・保守党のハード元外相らが、相次いで対イラク軍事作戦に反対する姿勢を表明（以下略）。
（以上ともに『読売新聞』８月７日朝刊）
米英の対立の深奥
９・11同時テロ以降、米英の対立はかなり表面化していた。とくに米軍によるアフガン攻撃（空爆）が激化した頃から英国では退役軍人を中心として「米の攻撃はおかしい」「異常だ」といった声が噴出し、マスコミもそれを表だって取り上げるようになる。さらにパレスチナ問題で米国がアラファト議長を排除する方向に動いた（イスラエル政府に同調した）ことも、米英間を決定的対立に向かわせた。
そして８月８日には新聞各紙に以下のような記事が載る。
『サウジは敵』議論再燃 米政府『友好』強調も不信チラリ… 【ワシントン７日＝土井達士】昨年の米中枢同時テロ以降、米国でくすぶっていた『イスラム原理主義のテロリストに寛容なサウジアラビアは米国の敵』との議論が六日、一気に再燃した。この日、パウエル国務長官はサウジのサウド外相と電話会談するなど、米政府は事態の沈静化に努めたが、一方でラムズフェルド国防長官が『サウジとは意見が一致する部分も違う部分もある』と、友好関係に一定の留保をつける発言を行うなど、サウジ不信が一段と高まっていることを示す状況もみられる（以下略）。（産経新聞８月８日朝刊）
７月末以降、米国は積極的に石油備蓄を始め、２週間後の８月上旬、「サウジは米の敵」としてサウジを締めつけ始める。これは単純に米英確執の鞘当てなのだが、その対立の構図がわからないと、なぜ米国がサウジを締めつけ始めたのか、意味が不明となる。
もともと英国人は伝統的に「米国は英国の植民地の延長」と思ってきたし、米国支配者階級もそれを容認してきた。ブッシュの父も英国の政略に乗って湾岸戦争を戦ったものだった。ところが今回のアフガン戦争では、米国は英国の戦略に乗ることがなかった。
英国には、アフガンに対してかつての宗主国としての立場がある。旧ソ連が莫大な軍事力を浪費しても勝利できなかったアフガン戦は、人的情報（ヒューミント）こそが唯一絶対の戦力だと考えていた。その人的情報は米国には無く、英国にある。最新の軍事衛星の情報よりも、人が得た情報のみが戦いに勝利できるのだから、米軍は当然ながら、またまた英国の言いなりに戦いを進めるはずだ――単純に言えば英国はそう考えていた。だがブッシュはそんな英国を意図的に完全に無視したのだ。
英国からの完全独立！
ブッシュは新しい歴史を切り拓き始めた。
脱シオニズム
ブッシュが対英独立を考える以上、当然ながら対ユダヤ、対シオニズム右派との暗闘を前提としている。
冷戦を戦い抜いた米ソ２大国とは、すなわち両方とも人工理念国家であり、それはユダヤ的啓蒙主義から生まれている。その啓蒙主義が、いっぽうは共産主義国家として存在し、もういっぽうはリベラリズム国家として存在した。
もともとシオニズムの原点は18世紀に起きたフランス革命（「国民」の誕生）にある。やがて18世紀末にナポレオンがユダヤ人に市民権を与え、それがセオドア・ヘルツェルの『ユダヤ人国家』（1896年刊行）へと繋がる。そしてこの書籍が刊行された翌1897年（明治30年）、第１回世界シオニスト会議が開催され、シオニスト宣言（バーゼル綱領）が採択される。
英国はこれを巧みに利用し続けてきた。
第１次世界大戦（1914年〜）、そしてロシア革命（1917年）はいずれもシオニスト宣言を原動力とした戦争だったと言って良い。この当時は誰の目にも明らかな形で、英国がユダヤを使嗾していた。やがてそれは第２次大戦に繋がる。この大戦で表面的覇権は英国から米国に移ったように見えるが、実質的にはアングロサクソンがユダヤを従属させていたと考えて良い。
別な言い方をすれば、20世紀初頭以降、アングロ＝ユダヤ連合軍が世界史を構築してきたと言うことだ。
ところが米国に巣食った国際ユダヤ勢力は、やがてユダヤ正統派、超正統派から思想的に分かれ、シオニスト右派と呼ばれる勢力となる。エレツ・イスラエル（拡大イスラエル主義）を唱えるネタニヤフ（元イスラエル首相）などがその代表だ。
シオニスト右派は着々と米政権の纂奪を開始し、ついに民主党クリントン政権の時代になって米国を掌中に収めたのだ。この時代には、ＣＩＡ（ドイッチェ長官時代）は全分野がユダヤ人の手に陥ち、「ＣＩＡはモサド（ユダヤ諜報機関）の下部組織になった」と評されるほどだった。ＦＥＭＡ（連邦緊急事態管理局）もまた、完全にユダヤ（シオニスト右派）の牙城となってしまった。クリントン政権末期には、ＦＥＭＡは単独で合法的クーデターを成功させるだけの情報・軍事力を保持したと言われるほどだった。また昨年９・11以前にＦＥＭＡが大統領に秘密で単独の不可解な行動をとっていたことも明らかにされている。
ブッシュが提案した「国土安全保障省」は、ＣＩＡもＦＥＭＡも、沿岸警備隊やシークレット・サービスもすべて同一省に統括される。それはすなわち、ユダヤ勢力の排除を意味する。
「国土安全保障省」が創設されれば、ユダヤも英国も米国に介入することが不可能になる。
こうした事態を鑑みて、国際金融資本は徹底的なブッシュ叩き、ブッシュ売りを開始。米国の株価は乱高下し、ブッシュのインサイダー取引疑惑までが噴出するが、ブッシュは動じない。
もともと英国には、シオニスト右派に対立するユダヤ正統派、超正統派が多い。彼らはシオニスト右派を叩くブッシュには相乗りしたい意思を持っている。正統派・超正統派の中には、イスラエル国家解体を叫ぶ声すら存在する。こうした関係が読みにくい国際情勢を演出する。
シオニスト右派とは、ひと言で言えば「神の意思を人為的に作ろうとする」勢力。あるいは「神の位置を人間の位置まで引き下げる」勢力と言って良い。対してユダヤ正統派、超正統派は「神の意思を尊重する」勢力。――赤い雌牛の出現を神の啓示として「黄金の第三神殿建立」を目指すのがシオニスト右派。人為的に作られた奇跡を信じず、アーク（失われた聖柩）出現を待つのが正統派と考えればわかりやすいだろう。
ブッシュの狂気
アングロ＝ユダヤ連合に反発し、新たな世界史を構築していこうと考える米ブッシュ政権を支援しているのが、ブッシュと固い握手を交わしたロシアのプーチン大統領である。もともと情報機関の最高位にいたプーチンは、自らが手に入れた９・11の内幕をすべてブッシュに報告し、ここからブッシュ＝プーチンの連帯が生まれたようだ。
国際政治学者の意見を聞くまでもなく、恐らく多くの読者は直観的にプーチンとブッシュの差を見てとれるだろう。
正確で冷徹な判断力を持ち、強烈な意思力を発揮するプーチン。それに対してブッシュは、「神がかり的」「狂気の存在」と評される。じっさい、アラブ人はほぼ全員がブッシュを「狂気の大統領」と称している。あるいは後世の歴史学者は、ブッシュをヒトラーと見なすかもしれない。21世紀最初のホロコーストを起こした政治家――。ブッシュがそうなる可能性はかなり高い。
今回のブッシュの動きを牽制するために、ブッシュ一族全体が誹謗中傷される事態も起きているが、じつはブッシュ一家はそれほど纏まりがあるものではない。じっさい、ブッシュ父とブッシュ大統領、そして弟のジェフ・ブッシュはそれぞれ宗派も異なっている。ブッシュ家は元来、キリスト教長老会派系の宗教団体に属していた。ブッシュ父は一族伝統の長老会派系に属したままだが、ブッシュはメソジスト系、弟ジェフは敬虔なカソリック教徒である。
ブッシュ大統領も元は長老会派系だった。だが一般に明らかにされている通り、彼はかつてアル中に陥り、それを克服するためにメソジスト教会に通ったとされる（一説にはアル中ではなく麻薬中毒だったともされる）。そしてブッシュの言葉を借りるなら、彼はそこで「神秘を体験した」――神がかり的な何かを授かってしまったのである。ちなみにメソジスト教とは、英国国教会と対立するプロテスタントで20以上の分派を持ち、カソリックとの繋がりも強い。
ブッシュは大統領就任後、バチカン（ローマ法王庁）に対して膨大な寄付を行っているが、これもまた英国の神経を逆撫でするものでもある。
最近、ホワイトハウス上空を軽飛行機が横切ったなどというさまざまな威嚇行動が報告されている。恐らくは報道される以上に、さまざまな攻撃がブッシュに対して行われているのだろう。だが、狂気の神がかり大統領には、それが通用しないようだ。だが、場合によると「ブッシュ暗殺」が実行に移される可能性もある。ブッシュの意思が上下院に届いた時である。
英米ユダヤを中心とする白人社会のこうした状況を熟知しているからこそ、支那北京政府の江沢民は党大会を２カ月近く遅らせ、また共産党人事も自分の進退も公表していないのだ。10月には行われるであろう米上下院の採決（国土安全保障省創設採決）をジッと注視しているのである。
この状況を見据えた上で、台湾の陳水扁は「一辺一国、住民投票」という衝撃発言を行ったのである。
そして、プーチン＝ブッシュの連帯は、当然ながら極東アジアに大激震を与える。
それは信じられないほどの衝撃を生み出したのだ。
「朝鮮半島統一のシナリオ決定。金正日による統一宣言のＸデー」とは？
すべては近日中に「行政調査新聞」ネット版に掲載予定！ 乞うご期待!! 
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