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 米国テロ不思議情報
米国テロ不思議情報その１
消えた映像、消えた人物
９月11日午前８時48分（日本時間午後９時48分）に米ニューヨークの世界貿易センター北タワーにアメリカン航空の旅客機が突入。午前９時（現地時間）には同ビル南タワーにユナイテッド航空機が突っ込み、その30分後には米国防総省にも航空機が突入、ピッツバーグ付近にも１機が墜落するという衝撃の米国中枢同時テロが発生した11日午後、眉を顰めたくなるような映像が米国を初め世界中に流された。テロを喜んで笑顔でＶサインを出しているシリアの子供の映像である。
ところがこの時間帯といえば、シリアはもう夜である。明るい日差しのなかで子供がＶサインを送っている映像など、撮れるわけがない。こんな単純な疑問が、主に日本や韓国などのネット上を駆けめぐった。そのためなのだろうか、この映像はその後二度と流されることはなかった。同様な話は湾岸戦争時代にもあった。フセイン・イラクの攻撃で海が汚され、油まみれの鳥が飛べなくなっているという悲しい映像が世界中に流されたが、この映像は北海油田事故の時の映像だったのだ。今回のＶサインを出すシリアの子供の映像は、祭りのときのものである。
消えた映像は、これだけではない。世界貿易センタービルに１機目の航空機が突入したシーンがある。この衝撃的映像はフランスのプロカメラマン、ジュール・ノーデ（30）が撮影したもの。彼は弟とともに同ビル周辺を管理する消防隊員のドキュメンタリーを３カ月前から撮影していて、偶然にこの場面
を撮ったという。映像フィルムはＦＢＩ（米連邦捜査局）が押収したが、貴重な映像ということでＣＮＮに放送許可が下り、その後全世界に流されたものだった。ところがこれについても、世界中のインターネット上で「あまりにもタイミングが良すぎる」といった疑問が投げかけられていた。そしてついにこの１機目突入も今ではほとんど流されていない。
２機目の突入は今でも盛んに流されているが、これについても疑問の声が出ている。あまりにも映像的に見事である。角度、方向も揃いすぎているというもの。しかし１機目の突入という衝撃事実にＴＶ各局が飛びつくのは当然で、これは疑問視するほうがおかしいのかもしれない。
さらに、不思議な映像もある。２機目の突入の、まさにその瞬間を報じた映像の中に、高速で飛行する奇妙な物体が写
り込んでいるのだ。「米テロ映像に超高速UFO」と題されたページで、二つの角度から詳細に解説されているのだが、これはもちろん、UFOではあるまい。２機目の撃墜に失敗した迎撃ミサイルが、高速で飛びさる姿を想像する方が、むしろ自然ではあるまいか。
（これが迎撃ミサイルだとすると、どこに着弾したのか、という疑問が残る。
着弾による事故の報道がないことを考慮すると、海上だろうか）
消えたのは映像だけではない。ある人物が突然消えてしまったという話もある。
消えたのはモハメッド・アタ（33歳）。事件３日後の９月14日、ＦＢＩが公表した「テロ実行犯19人」の中の人物である。ギョロリとした目、濃い眉と太い首の、いかにもテロリストらしい人物のように見えるが、ＦＢＩが実行犯を公表した直後、アタの父親であるモハメッド・アワド・アタ（65歳、カイロ在住の弁護士）が「私は事件後１日以上たってから息子アタと電話で話をした」と証言しているのだ。航空機をハイジャックしてビルに突っ込んだ実行犯なら、事件後に電話で話などできるわけはない。
「息子はイスラエルの諜報機関に殺されたに違いない」と、父アワド・アタ氏は話している。また父によると、ＦＢＩ発表のモハメッド・アタの写
真も、狂信的な人物のように修正されているという。
この他にも、チュニジアの現職パイロットが「実行犯」の名簿に載っているなど、米当局発表の実行犯リストは信憑性を疑われているのが現状だ。
米国テロ不思議情報その２
大儲けしたジョージ・ソロス
米国中枢同時テロから２日後の13日、米ＣＩＡはテロの犯人、オサマ・ビン・ラーディンが「巨額資金で株や為替を先物予約、テロ事件後の下落で巨利を得ている可能性がある」と発表した。このＣＩＡ情報をもとに米英の情報機関、及びＳＥＣ（米証券取引委員会）が捜査を開始、翌14日には早くも「ビン・ラーディンは数百万ドル（数億円）規模の利益を得るいっぽうでユダヤ資本に打撃を与える一石二鳥の効果
をあげていた」との情報を流すに至った。
ところが実際に大儲けをしたのは、ユダヤ資本の雄というか、「ヘッジファンドの帝王」ことジョージ・ソロスだったことが明らかになった。以下『週刊新潮』（10月４日号）の記事を引用してみよう。
「……実際には、今回のテロ事件で大規模な株、債券の空売りを仕掛け、ボロ儲けしているというのだ。『あの事件直後、ソロスが総額で10億ドル（1150億円）の運用資金を用意し、大規模なヘッジファンドを再開させたのは事実です』と、他でもないソロスの投資パートナーのひとりがこう言う。……『この前代未聞の出来事を知って、ソロスはすぐさま、ヘッジファンドの運用再開を決断しました。……市場は国際的な暴落状況でしたから、ニューヨーク市場が再開された17日までに、その資金を15倍に増やすことができました』 何と、わずか３日で１兆6000億円も大儲けしたのだ。もっとも、ソロス自身、ハンガリー生まれとはいえレッキとしたユダヤ系米国民。自国の惨劇を利用してボロ儲けを企むとは、チト倫理にもとるのではないか。……」
ＣＩＡは「ビン・ラーディンは数億円規模の利益を得るいっぽうでユダヤ資本に打撃を与えた」としているが、実際には数億どころか１兆6000億円（一説には２兆円ともいわれる）を儲けたのは、ユダヤ系の人間だったのだ。「ユダヤ資本に打撃を与えた」という情報の底には、シリアの子供のＶサインと同様の意図が感じられる。
米国テロ不思議情報その３
９月11日に何があったのか
９月11日、米中枢同時テロが起きる数時間前、一般にはほとんど知られていないが、ある国際条約が調印されていた。支那北京政府とアフガニスタン・タリバーン政権との間に調印された『経済援助相互協力条約』である。いったいこの条約の意味は何なのだろうか。
ご存じの通り中国奥地、中央アジアに位置する新疆ウイグル自治区では以前から独立運動が盛んである。この自治区には回族を中心にイスラム教徒が多数おり、それが独立運動の急先鋒となっている。この新疆ウイグル自治区のイスラム勢力の分断のためにアフガニスタン・タリバーン政権の力を借りようというのが支那北京政府の目論見であった。
米中枢同時テロ勃発後直ちに江沢民国家首席はブッシュ米大統領に慰問電を送り、またすべてのテロ活動を指弾、反対する声明を発表。その後タリバーン政権との関係を断っているようだが、もしこのテロが勃発していなければ、支那北京政府は中央アジアへの足場固めを着々と進めるところだったのだ。
もちろん、中国のこうした動きを阻止するために米中枢同時テロが企図されたわけではないだろう。では９月11日には他に何があったのか？ 国連総会開幕があったはずだった。
第56回国連総会は結果として９月12日に開幕し、テロを非難する決議を全会一致で採択している。しかしじつは、もしテロが行われなければ、パウエル米国務長官から今回の国連総会である画期的な提案がなされる予定だった。その提案とは、平成10年（1998年）10月に調印された『ワイリバー合意（パレスチナ包括和平合意）』をさらに突っ込んだ中東和平提案であり、そこにはパレスチナを国家と承認したうえで難民帰還問題解決にまで踏み込んだ提案が盛り込まれていた。
今回の米中枢同時テロにより、この提案は当然、ぶっ飛んでしまった。それどころではない。例えば以下の新聞記事をお読みいただこう。
「入植者殺害 パレスチナ側６人死亡 イスラエル軍報復 イスラエル軍は三日、パレスチナ自治区ガザの『完全自治区』に戦車などで侵攻し、自治政府の治安関係施設などに砲撃を加えた。侵攻したイスラエル軍にパレスチナ警官らが応戦、パレスチナ側六人が死亡し、十人以上が負傷した。（中略）イスラエルのペレス外相と自治政府のアラファト議長は先月二十六日、停戦に向けた措置を取ることで合意したが、イスラエルのシャロン首相は三日未明、緊急治安閣議を開き、『イスラエル人を守るためにあらゆる手段を取る』との声明を発表しており、停戦への動きは再び振り出しに戻った形だ。」
（10月４日産経新聞朝刊より）
「イスラエル パレスチナ自治区ヘブロンに侵攻 イスラエル軍は５日未明、ヨルダン川西岸のパレスチナ自治区ヘブロンに戦車や装甲車など約50台を動員し侵攻した。パレスチナ側と激しい銃撃戦が繰り広げられ、パレスチナ人５人が死亡、約45人が負傷した。侵攻先はユダヤ人入植地と隣接する地区で、イスラエル軍はパレスチナ側が入植者を狙い、銃撃したことへの報復措置だと説明している。」
（10月５日毎日新聞朝刊より）
いったい米中枢同時テロによって誰が得をして誰が損をしたのか？ 良く考える必要があるのではないだろうか。
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