異常気象は天罰か? | 行政調査新聞

異常気象は天罰か?

気象兵器が壊した「自然」が牙を剥いた!?

世界中が異常気象に見舞われ、大被害が続出している。
レタスやキャベツなどの野菜価格が高騰したり、サンマの漁獲高が減るなど、庶民の生活を直撃する問題もあるが、そんな微細な話ではない。大洪水で数千人の死者が出たり、熱帯で氷点下を記録し、南半球では凍死する人間も続出。そして北半球は猛暑に襲われている。地球全体が異常気象に見舞われているが、どうやらこのウラには、科学に頼り切った人類に対する「自然の恨みが爆発」といった面があるらしいのだ。

猛暑と極寒

7月29日、ロシアの首都モスクワは38.2度を記録。130年にわたる観測記録史上最高の気温を計測した。この猛暑のため、川や湖での水死者も激増。7月までに300人超が犠牲となっている。またモスクワ近郊やロシア中部では、日照りによる乾燥と猛暑のため森林火災、泥炭火災も発生。住宅1200戸が被害に遭い、30人が亡くなっている。

ロシアだけではない。米国ではニューヨークで39.4度(7月6日)を記録。この日は冷房のため電力消費が跳ね上がり、1万8000所帯が停電。市内500カ所に冷房が効いた避難所が設置されたほどだった。サンフランシスコ州立大の調査発表によると、自動車に残された子供が全米で26人も熱中症で死亡したという(7月末日までの記録)。ワシントンやラスベガスでも、観測史上最も暑い7月を終えることになった。

中国では6月に南部の広東省を中心に豪雨・水害が発生。また7月下旬には東北部の吉林省でも洪水が発生。中国当局の発表では、7月末時点で死者968人、行方不明者は507人。被災者総数は1億3000万人超(日本の総人口)に達するという。家屋の倒壊は90万戸に及び、農作物を含めた経済損失は1810億元(2兆3000億円)。

パキスタンでは7月28日の豪雨で北部の河川が氾濫。洪水と土砂崩れなどで800人以上が死亡。国連は1929年以降最悪の被害状況で、パキスタン全体で100万人が被災していると報告している。

いっぽう南半球では、想像を絶する寒波が襲来している。ブラジル南部のマトグロソドスル州では、低体温症のため牛3000頭が死んでいる。ペルー南部の都市アレキパでは、冷え込みが氷点下17度に達し、家畜のアルパカが死ぬなどの被害が出ている。氷点下10度以下という“考えられない寒さ”にまで冷え込んだアルゼンチンでは、首都ブエノスアイレスで路上生活者などが多数死亡。通常は冬でも暖かい熱帯ボリビアでも0度近くにまで下がり、死者が出ている。7月中旬から南米を襲った寒波で、少なくとも200人が死亡するなどの被害が報告されている。

科学者による「原因捜し」

中国やパキスタンの豪雨、水害の原因を、学者たちの中にはこう解説する者もいる。「地球温暖化のため空気の対流が旺盛になり、豪雨を誘発している。また急激な都市化によって、雨が地中に吸い込まれず、大気中の水蒸気が増加していることも豪雨の原因だ」。
さらにロシアの猛暑や日照りについて、専門家はこう分析する。「大西洋北東部で高気圧が異常に発達したため、ロシアを猛暑が襲ったのだ」。

いっぽう南米を襲った寒波の理由は、このように解説されている。「ジェット気流の影響で低気圧が北上し、南極の冷たい空気が流れ込んだこため、極端な寒波が南米大陸を襲撃した」――。

以上の解説を読んで納得された方がいたとしたら、よほどの天才か、または大間抜けだろう。「大西洋北東部で高気圧が異常に発達したから、ロシアが猛暑に見舞われた」というのは理解はできる。しかし、なぜ大西洋北東部に高気圧の異常発達が起きたのか。同じように南半球では、なぜジェット気流の影響で低気圧が北上したのか。ほんとうの原因にはたどり着いていないのではないか。

しかし科学者による「異常気象の真犯人捜し」は、真犯人を見つけないで他のものを見つけてしまった。これまで異常気象の原因とされた「CO2による地球温暖化」説では、この異常は説明しきれないということだ。

昨秋の気候変動首脳会合で、鳩山首相(当時)が「温室効果ガス削減目標」について、「2020年までに25%削減(1990年比)」と発表したことをご記憶されているだろう。25%削減とすれば一所帯当たりの負担が36万円になるという計算も、鳩山の前の麻生太郎内閣(自公連立)時代に提出されていたが、鳩山はそれを承知でこの目標を掲げたのだ。この結果、エネルギーを多消費する産業は国内生産拠点の縮小、海外移転を余儀なくされ、失業率の増加、経済失速を招いていることはご承知の通り。その根源の「CO2犯人説」が揺らいでいることを、鳩山前首相はどう考えているのだろうか。

真の原因は「偏西風の蛇行」

気象庁はロシアや米国の猛暑を「異常気象」としており、その主原因は、「偏西風の蛇行」にあるとしている。
北半球では通常、偏西風は西から東へ吹くが、現在はそれが南北に波打つように蛇行している。偏西風が北上する東側では高気圧が発達して気温が高くなりやすく、南下する東側では低くなりやすい。

気象庁によると、ロシア西部では6月下旬以降、北上する偏西風の進路がほぼ固定する「ブロッキング現象」が起き、温度が上昇。米北東部では、7月上旬には大きく北に蛇行していた。日本でも7月初めは南下していたが、梅雨明けを境に北に蛇行した影響で、ご存じの通りの暑さが続いている。

偏西風の蛇行が北半球に異常気象をもたらした可能性は高い。偏西風蛇行こそ、猛暑の原因だとする説には納得できる。では次の問題は、なぜ偏西風が蛇行したかである。
偏西風蛇行の原因としては、日付変更線より東側の太平洋海域赤道付近の海面水温の変化(ラニーニャなど)、あるいは北極振動と呼ばれる北半球の気圧変動を初めとする、いくつかの原因が考えられるようだが、今年の蛇行の原因を特定することは困難だという。

いろいろ書いたが、つまり一言で言えば、今年の異常気象の真因は「わからない」のだ。わかったことは、これまで異常気象や地球温暖化の犯人呼ばわりされていた「CO2」は、真っ白ではないものの、直接の下手人ではなくなってしまった。

「気象兵器」という恐~い話

嘘かホントかわからない「怪情報」の中に、「異常気象の真因は気象兵器HAARPによるものだ」というのがある。「HAARP(ハープ)」とは、“High Frequency Active Auroral Research Program”(高周波活性オーロラ調査プログラム)の略。

「ハープという気象兵器が…」と口にすると、友達を失うという話があるらしい。ハープは、米国の軍と科学者が一体となって研究を進めている、純粋な科学領域「高層圏大気状況研究プロジェクト」であり、これを気象兵器などと考えるのは、よほど程度の低い陰謀論者か、あらゆる厄災を「科学の責任」になすりつける似非自然愛好家だというのだ。しかしそもそも、その「HAARPハープ」なるものがどんなものなのか知らない限り、話題にもできない。

ハープとはこう説明されている。「大出力の高周波を電離層に照射して活性化させ、電離層の挙動や無線通信等への影響を調査することが目的」(ウィキペディアより)。あるいはまた「石油や天然ガス、レアメタルなどの地下資源を探ったり、活断層の調査で地震予知を行うための研究装置」といった解説にも行きあたるが、正直なところ、その全体像はさっぱりわからない。

そこで本紙は「HAARP情報」に詳しい2人から概要を取材した。(そのうちの1人は国家の某組織に所属する現役40代、もう1人は私学教授50代。両者とも匿名が条件だったので、残念ながら名前を記すことはできない。)以下がその内容である。

モスクワ・シグナルから始まった

事件の発端は1955年のモスクワ・シグナル事件だった。市販されている本や、ネット上でも、モスクワ・シグナル事件を探ることができる。だがそこに書かれている多くは、1976年に起きた事件の話で、それは駐モスクワ米大使館に勤務していた2人の外交官が、向かいのビルから照射された電子監視装置の放射線を浴び、ガンを発症させた事件と解説されている。モスクワ・シグナルに関しては、その他、1950年代の事件が説明される場合も、原因不明の熱や吐き気、頭痛などと表現される。だが正確に表現すれば、モスクワ・シグナル事件とは1955年に起きた「幻聴事件」が最初だった。その後もさまざまな事件が続き、1976年の外交官ガン発症事件にたどり着く。

モスクワの米大使館は、1955年の事件勃発と同時に、その原因が向かいのビルから照射されるマイクロ波にあることを掴んでいた。ソ連がなぜ米大使館に向かってマイクロ波を照射していたのか。それは米大使館が所有する盗聴装置を混乱させることが目的だったとされるが、真相は当然ながら不明だ。

マイクロ波の照射により幻聴が起きた――。当然ながらこの事実は米軍に報告された。すでに第二次大戦中からマイクロ波を使った電磁波兵器という発想は存在していたが、実現はしていなかった。

余談になるが、マイクロ波といえばすぐ頭に浮かぶのは、電子レンジだろう。電子レンジは世界最大のミサイル・メーカーであるレイセオン社の技師が発明し、戦後の1946年に特許を取得している。純粋な調理器具であるのに、巨大軍需メーカーから生まれた製品であるため、「殺人光線の技術が調理器になった」といわれることもある。

その後米軍では、マイクロ波を使ったさまざまな研究が行われた。幻聴についても、砂漠の真ん中で声を聞かせる実験や、雑踏の大都会でターゲットとなる1人にだけ音声を聞かせる実験などを繰り返したとされる。人影のない場所で声を聞いたり、人ごみの中で自分にだけ語りかける存在を体験した人間は、それを神と思ったり、宇宙人のメッセージと感じたかもしれない。
幻聴実験だけではない。マイクロ波の波長、出力、干渉等に関して、膨大な研究が進められたことは想像に難くない。また米軍は、戦時中の1943年に亡くなったニコラ・テスラの研究資料を引き継ぎ、超兵器の研究を行っていた実績もあり、これが合体された可能性もあるだろう。

ちなみにニコラ・テスラとはハンガリー生まれのセルビア人で、オーストリア、フランスを経由して米国に渡り、エジソン電灯で働いていたこともある科学者。1915年にはノーベル物理学賞受賞候補となるが、辞退。1917年にはエジソン勲章も辞退。電磁波を用いた全世界通信システムを研究し、これを「地球システム」と呼んだ。

42歳のころ、ニューヨークで報道関係者を集め、マイクロ波照射で2トンの鉄球を粉々に砕くという実験に成功。テスラ自身は「地球を割ることなど簡単にできる」と豪語していたらしい。その後はマイクロ波を使った「地震発生装置(地震兵器)」の研究を進めていた。またまた余談になるが、オウム真理教の科学大臣・村井秀夫は、自分はニコラ・テスラの生まれ変わりだと信じていたと伝えられる。村井を初めとするオウムの一団はテスラ博物館で地震兵器の設計図閲覧を希望したが、許可が下りなかったようだ。

さて、それではHAARPハープは気象兵器なのか? あるいは地震まで起こすことができる超兵器なのか? どう探っても答えは出ない。限りなく怪しいことは事実だが、それが兵器として運用されているかどうかは、恐らく当事者以外には理解できないようになっているのだろう。

ちなみに、今年3月に黄海で沈没した韓国哨戒艦も、ハープ兵器によるものだと解説する者もいる。またメキシコ湾のBP社原油流出事故(4月20日)もハープだそうだ。ホルムズ海峡で爆発事件が起きた商船三井のタンカーも、アルカイダが犯行声明を出していても「米軍ハープの攻撃」だと解説する方がいるらしい。怪事件の真相がバレそうになったとき、あれもこれも…と滅茶苦茶に流出、漏洩が起こり、肝心の話が見えなくなることがある。負け戦は戦線を拡大せよというが、ハープを操っている連中は、もしかしたら負け戦を戦っているのかもしれない。

電離層が遠ざかった

宇宙から地球を見た毛利衛さんも野口聡一さんも、いや、ひと度地球を離れ、宇宙から地球を眺めた宇宙飛行士たちは、誰もが地球の美しさに圧倒されている。それは漆喰の宇宙空間の中で、あらゆる存在と比べても桁違いに美しいのだそうだ。
その美しい地球を守るかのように、大気が取り囲んでいる。この大気の層ももちろん地球そのものである。大気の層の上部では、太陽光線や宇宙線などにより、分子や原子が電離した状態になっている。これが電離層だ。この電離層には、絶えず宇宙から宇宙線が降り注ぎ、昼間には太陽光線も加わり、電離層がなくなることはない。

電離層の厚さは全体で500~700キロ。層はD層、E層、F層に分けられ、F層はF1層、F2層に分けられる。D層は地表にいちばん近く、60~90キロほどのところにあるが、夜になると太陽光線が来なくなり、D層は自動的に消滅する。同様に、F1層とF2層も、夜には合体して1つのF層を形成する。

電離層のそれぞれの層は、長波、中波、短波をはね返し、地上に戻す。超短波(VHF)。極超短波(UHF)は電離層を突き抜ける。だから超短波、極超短波は反射を利用して電波を遠くに飛ばすという役目には向かない。電離層はさまざまな電波の反射、吸収、入射に重要な意味を持つ。それだけではなく、太陽や月が地球に与える諸々の影響に対して調整、調節を行っている面もある。潮の干満、潮位、太陽フレア(太陽大気の爆発現象)等による通信障害(デリンジャー現象)は、すべて地球への直接衝撃を電離層が吸収消化したと考えてよい。

「HAARP(ハープ)」が気象兵器なのか、あるいは純粋な研究観測装置なのかは別として、HAARPの本格作動以来、電離層が上がっていることが確認されている。とくに上層のF層は、かつて150km~800kmに位置していたが、それが200km~960kmまで上昇してしまった。一説によると、さらに上に上がっているともいわれる。HAARPによって電離層が押し上げられてしまったのだ。異常気象の原因は、これで説明がつく。

HAARPが気象兵器か気象観測装置なのかは、もはや問題ではない。HAARPが電離層の状態を変え、それが“美しい地球”を乱していることは間違いない。
驕れる人類が作った科学装置が地球を壊し始め、壊されかかったことを自覚した地球が、人類に報復を開始した――。今年の異常気象の原因は、このように分析できるのかもしれない。■