世界中で異常気象が観測されている。
この先、我が国でも豪雨や火山噴火、地震の発生が危惧されているが、そんな状況下、世界を金融ショック、外交ショックが襲うという予測がある！
伊勢崎で６月の最高気温。鳩山、寄居がつづく
６月25日に群馬県伊勢崎市で最高気温40.2度を記録したが、６月に気温が40度を超えたのは観測史上初の出来事。６月30日には埼玉県鳩山町で39.9度、寄居町で39.8度を記録。あわや40度を超えるところにまで迫った。気温の異常な上昇は日本に限ったものではない。英国では７月19日にヒースロー空港で40.2度を出したが、これは英国史上初めてのこと。英国では通常、夏でも長そでの上着を着るほどで、クーラーが設置されている家庭などない。そんな英国で40度超えは異常すぎる出来事だった。
英国だけではない。ヨーロッパ全域が異常気象に見舞われている。スペインでは７月14日に南西部で45度を超え、スペインとポルトガルの２国で、最低でも1100人が熱中症で死亡している。気温の上昇にともない、ヨーロッパ各地で山火事も発生している。
英国ロンドンのルートン空港では滑走路のアスファルトが溶け出して全便飛行中止に（７月18日）。同様に滑走路が使えなくなったＢノートン空軍基地は民間飛行場を借りて運行しているという。鉄道のレールも曲がってしまい、運航不能になり全列車が停止（７月18日、19日）。英国政府は「国家非常事態警報」を発令。世界気象機関（WMO）のターラス事務局長は「将来、こうした熱波が通常のものとなり、より強く、危険なものになる」と警告を発している。中国やインドでは豪雨の被害も多い。
６月末には広東省を中心とする中国南部で500万人が被災している。インドでは７月24日までの豪雨で西部ムンバイ（旧ボンベイ）を中心に土砂崩れなどで125人以上が死亡している。
太陽活動が活発化している
地球全域の異常気象は、人類がもたらしたものではない。地球温暖化の原因の極一部は人間に関係するかもしれないが、ほとんどは宇宙規模の異変が原因だ。しかも、その異変の多くの原因は太陽にある。太陽活動が活発期に入っているために、地球が異常気象に見舞われている。昨年（令和３年2021年）12月に我が国の総務省が太陽フレアに関して企業に警告を発したが、総務省は今年４月以降、立て続けに注意報を出している。太陽から地球までの距離は約１億5000万キロ（平均値）。
ものすごく遠いところにある。光が届くのに８分19秒もかかる。ところが太陽の影響は途轍もなく大きい。太陽がちょっとくしゃみをしただけで、地球は激震する。
太陽フレアとは、太陽の表面に起きる爆発現象だ。中くらいの爆発で水爆10万個から１億個くらいの威力がある。太陽フレアが放出されると、地球に三段階で異変がやってくる。最初は、爆発から８分19秒後にくる電磁波やＸ線などだ。人工衛星や航空機がこれにやられる。ひどい場合には人工衛星は機能不全に陥り、航空機は長距離飛行が困難になって、近くの飛行場に緊急着陸するような事態になる。
今年２月９日には、イーロン・マスクが率いる民間企業「スペースＸ」が打ち上げた人工衛星49基のうち40基が機能停止になったことがある。通信障害も起きる。自動車などに装備されているナビが使用不能になる。第二段階として、太陽フレア発生から30分から数時間後にかけて、大量の放射線が地球にやってくる。これが地上に降り注ぐことはないが、国際宇宙ステーションなどにいる宇宙飛行士は被爆してしまう。
第三段階として、太陽フレア発生から２、３日後にやってくるコロナガスなどだ。これが地球に到達すると、地球を取り囲む磁場がかく乱される。多くの地域でオーロラが観測されることになるが、発電・送電システムがとんでもない不具合を起こす。
1989年（平成元年）の３月13日に起きた太陽フレアは、北米を直撃。カナダでは大規模な停電が起きて、復旧に数カ月が必要だった。
今日、人類文明はデジタル化が進み、特にコロナ禍の中で、通信に頼る生活が普通になっている。デジタル化は電力に依存している。７月２日から５日にかけてKDDIが通信障害を起こし、3915万人が影響を受けた。我が国の３分の１が被害を受けたことになるが、太陽フレアが東アジアを直撃すれば、これより大きな影響が出る。
通信網は全て数カ月間使用できなくなる。当然のことだが、銀行のATMも停止する。
おカネを引き出すことができなくなる。ATMが使えなかったら窓口に行けばいいだろうと考えても無意味だ。銀行の窓口はパソコンのデータで動いている。窓口に行っても、おカネはおろせない。送金することもできない。それが数カ月続くとどんな事態になるか。想像を超える混乱が起きるだろう。太陽フレアがいつ、地球のどの位置に向かってフレアを放出するかは、現在の科学では予測ができない。
令和７年（2025年）に太陽活動が最盛期を迎えるが、すでに太陽フレアは爆発を繰り返しはじめている。今年あるいは来年にでも、大規模障害が発生する可能性もある。
先のKDDI通信障害は、それを見越しての意図的な工作（実験）だったという話もあるが、これを陰謀論として切り捨てられない現実がある。
宇宙激動期に地球も歩調を合わせている
太陽系宇宙全体が激動している。太陽系の一員である地球も、当然だが激動する。火山活動や地震が活発になっているのも当然なのだ。特に環太平洋造山帯に属している我が国は、地震と火山活動には注意が必要となる。地球の活動が活発化するのに合わせて、人類の活動も活発化する。これも当然の流れだ。
まっとうな学者先生から怪しげなオカルティストたちまでが「人類は数千年に一度、いや数万年に一度の転換期を迎えている」と言っているが、それもまた当然のことなのだ。なにしろ足元の地面が不安定なのだから、人間の心理状態も不安定になる。ロシアがウクライナに侵攻して始まった戦争は、NATOの東方拡大に歯止めをかけようとしたためなどと解説されている。その解説は正しい。しかし根柢に、自然環境の不安定さが関わっていることも事実だ。地球全域の自然が異常になっている。それに合わせるように、世界全域が不安定になっている。不安定さが最も顕著なのが米国である。米国では様々な対立が激化していて、すでに内戦状態にあると分析する学者もいる。
崩れていく米国
米国では黒人に対する差別的な扱い、特に警官が無抵抗の黒人を射殺するという事件が相次ぎ、あちこちで暴動が起きている。2020年（令和２年）５月のミネソタ州ミネアポリスで起きた警察官による黒人男性致死事件（首を９分間押さえつけて死亡）ではホワイトハウス前で乱闘騒動が起きた。10月にはフィラデルフィアでナイフを持っていただけの黒人男性が警官に射殺され暴動が発生。2021年11月には、警察に抗議するデモ隊に発砲して２人を死亡させ１人にけがを負わせた警官が裁判で無罪判決を受け、オレゴン州、イリノイ州、ニューヨーク州などで大規模な暴動が起きた。
昨年１月にはクーデター未遂事件ともいわれる「米連邦議会議事堂襲撃事件」も起きている。今年６月には米連邦最高裁判所が「人工中絶権」が違憲だと判定し、妊娠中絶ができなくなった（妊娠15週以降）。これにより米国内で意見が対立している。米国ではもともと民主党と共和党という２大政党の対立があったが、今では対立は様々な分野に広がり、それが不況やコロナ禍、ワクチン反対運動などと重なり、手のつけられない対立となっている。今年７月19日に発表された論文によると、過半数の米国人が「近いうちに米国で内戦が起きる」と思っているという。
そんな米国の不安定さを増大させているのが激しいインフレだ。そこで米連銀（FRB＝連邦準備制度理事会）は「量的引き締め（QT）」を実施すると発表した。市場に出回っているカネの規模を圧縮してインフレを防止しようというわけだ。ところが現実には、米連銀は発表の３分の１以下しかQTを実行していない。これ以上引き締めると、株価の暴落を起こし、米金融界が総崩れする可能性があるからだ。
ウクライナ戦争ではロシアと対立し、一方、極東では台湾をめぐって中国と対立する米国。内憂外患が窮まり、打つ手のない米バイデン大統領は７月13日から16日にかけてサウジとイスラエルなどを歴訪した。かつて対米従属路線を歩んできたサウジは、サウジ王室に批判的だったカショギ記者を暗殺したと米国から非難され、それまでも米国と対立しつつ対米従属を続けてきたが、ついに堪忍袋の緒が切れ、米国から離れて親ロシア派になってしまった。そんなサウジを訪ねても元に戻ることはない。わかりきっているのにバイデンはサウジを訪問したバイデンを「愚の骨頂」と決めつける報道が多かったが、バイデンにしてみれば「アリバイ証明」のようなものだ。
サウジとの仲を修復しようと努力したがダメだったという言い訳である。米国は、オバマ大統領以来、イスラエルとの仲も思わしくない。それでも、やるべきことはやったというわけだ。11月の中間選挙で、このままではバイデン民主党は歴史的大敗を喫する。それはすなわち、2024年の大統領選で大敗することを意味している。万策尽きて立ち往生状態のバイデンが、起死回生の逆転満塁ホームランを狙うだろうと、世界中の多くが考えている。
８月15日に「バイデン・ショック」が起きる
先鋭的な情報通の間で「８月15日にバイデンが衝撃的な発表を行う」という観測がまことしやかに流されている。米国の実情を理解すれば、バイデンが近々、新たな政策を発表する可能性は高い。それが８月15日かどうかはわからない。
「８月15日」とはいうまでもなく大東亜戦争が終わった日（昭和20年）――。
そして何より「ニクソン・ショック」（1971年昭和46年）の日である。（ニクソン・ショックは日本時間８月16日）情勢を考えると、ニクソン・ショックの日に合わせる可能性は十分ある。情報通がいう８月15日とは「ニクソン・ショック」を念頭に置いてのものだろう。
バイデンが起死回生の政策を発表するとなると、11月の中間選挙より数カ月前が妥当なところ。８月中の可能性が高く、９月にずれ込む可能性も少し残る。「ニクソン・ショック」に匹敵する「バイデン・ショック」の発表だ。
ニクソン・ショックは２つの大きな柱からできていた。１つめは「米中国交正常化交渉」であり、２つめはドルと金の交換を停止し「為替が変動制」になったことだ。８月15日はともかく、バイデン政権が考えている「起死回生の政策」の内容は「ニクソン・ショック」と同様なものになるはずだ。同様といっても、正反対を意味する可能性がある。
今日、外交的にも経済的にも、絶体絶命となっている米国を救う方法は、１に対外的な大逆転政策であり、２に金融ショックだ。考えられるのは、ロシアか中国との対立関係を修復すること。そして為替を変動制から固定制へ転換させることだ。
ウクライナ戦争を終わらせてロシアと握手する可能性がある。ウクライナ戦争は現在、ロシアが東部及び南部で攻勢を強め、この地域では勝ち続けている。だがロシアは兵員が不足しており、同時に弾薬、ミサイルも不足し始めている。ロシアはウクライナ侵攻とその後の制裁により、あらゆる発展が停止している。
ロシアとしては一方的に勝利宣言をしてウクライナ戦争（軍事作戦）を終わらせることは願ってもない話で、バイデンが仲立ちして米ロが手を握れば、世界経済にとっても大きなプラスとなる。バイデンは英雄となり、11月の中間選挙を乗り切ることが可能になる。しかし可能性が高いのは、ロシアと握手するのではなく中国と握手して、ロシアを孤立させることだ。中国もまた秋の党大会を控えており、習近平としては米国との対立関係を解消させたい。ロシアが相手になるのか、中国なのか。いずれにしてもバイデンは外交政策の大転換を発表するはずだ。
もう一つの目玉は為替を固定制に戻すことだ。米連銀（FRB）の量的引き締め（QT）が機能不全状態にあることを考えると、バイデン民主党はさらに巨大な金融変革を打ち出すかもしれない。石油・天然ガス・エネルギー価格の高騰に始まり食糧品までもが高騰を続ける世界インフレの嵐を抑え、富の偏在（かたより）を是正するためには、世界全体の金融のあり方を根本的に変える必要がある。それは世界中の政治家たちが心の中で思いつつ、株式市場やエネルギー業界などなど多くから反対され、締めつけられて実現ができない。これを一気に打破する政策が発表される可能性が高い。何にしてもまもなく衝撃的な政策が発表され、世界は激震するだろう。
世界地図は数年以内に大きく書き換えられる
世界全域に大嵐が起きている。その本当の理由は太陽がもたらす自然環境の変化だ。その変化に対応して、人類文明も人類社会も変化しようとする。
米国が内戦状態に突入する（すでに突入している）ことは誰の目にも明らかで、いずれにしても米国は坂道を転げ落ちるように転落していく。ロシアは今回のウクライナ戦争（軍事作戦）で制裁を受け、経済、文化、科学技術の進展が大きく阻害されている。
ウクライナ戦争を乗り切ったとしても、ロシアに明るい未来はない。米国やロシアの勢力下から外れる中東全域は、これから新たな混乱に向かう。中東全域はこれから動乱に突入し、その地図が大きく塗り替えられるはずだ。新たな国家が生まれる可能性もある（クルド人の国家など）。そんな世界の全体像の中で、中国はどうなるのか。
習近平と上海の勢力は、解放改革政策をかざして経済的発展に向かうだろうが、毛沢東共産主義との対立は今後ますます深まる。今秋の党大会を乗り切ったとしても、中国は分裂の危機から逃げ出せない。早ければ来春、おそらくは2024年くらいから対立・分裂が表面化し、数年以内に中国全土が３つか４つに分かれることになるだろう。
中心は、上海と沿海州を中心とする社会主義市場経済を掲げる勢力だ。北京以北では東北三省を中心とする勢力が実権を握り、内陸部では毛沢東共産主義を掲げる勢力が広大な地域を支配する。そんな形に分裂すると考えられる。
世界政治を動かす人々は今、今後の新たな枠組作りを模索している。最終的な枠組が決まるには、なお数年かかるだろうが、当面、とりあえずの安定を目指す「仮の枠組」を設定する必要がある。そのためにはG７（日米英仏独伊カナダ）やＧ20（主要20カ国会議）では用が足りない。短時間に各国が意思疎通を図る場が必要となる。安倍晋三の国葬がその役割を果たす。安倍の国葬など不要といった議論は盛んだが、世界の要人たちは安倍晋三を悼むという名目で日本に結集するのだ。９月27日という設定は、世界中枢が望んだ日程なのだ。
日本がそのための場所を提供することは、今後の日本に明るい材料を提供することになるだろう。８月中旬（前後）に発表される可能性が高い「バイデン・ショック」も、円安に悩む日本に大きな衝撃を与え、それが日本経済を活性化させると思われる。
激動する世界は、この８月そして９月に大きな節目を迎える。日本の未来を左右する大きな節目だ。緊張感をもって８月、９月を迎えようではないか。■