最高の舞台を最前列で眺める好機が到来！
大激動の幕が開いた！
史上最高の舞台が、目の前に広がる！
役者が勢揃いして、舞台は整った。これから人類史上最大の見せ場が展開される。私たち全員が、その最前列に陣取っている。火の粉が降りかかるだろうが仕方ない。史上、これまでに演じられたことのない大舞台の幕が、いま上がった！
２分で把握できる世界情勢概略
11月５日の米大統領選でトランプが勝ったところで、世界が大きく動いた。トランプ勝利でウクライナ戦争終焉の期待感が高まった。ところが直後の11月19日に米バイデン政権がウクライナに米国製ミサイル発射の許可を与え、同日、ウクライナがこのミサイルでロシア西部を爆撃。２日後にはロシアが中距離ミサイルでウクライナを報復攻撃。戦線が拡大し、早期停戦が厳しい状況となった。ウクライナ戦争の今後は不透明。
もし早期終息となればゼレンスキーは亡命し、ウクライナ南東部ドンパス地域はロシア領となって終わるが、その前に大戦争に発展する可能性もまだ残る。戦争を拡大したい軍産共同体、その背後に控える「一極主義者（グローバリスト）」の動きに注目したい。
この一極主義者のことをトランプは「ディープステート（闇の地下政府）」と呼んでいる。中東ではイスラエルが有利に展開している。レバノンの反イスラエル組織ヒズボラと停戦協定を結び（11月27日）、シリアの政府軍は反政府軍に首都を制圧され（12月８日）、アサド大統領はモスクワに亡命した。
その間隙を縫ってイスラエル軍はゴラン高原に進出。（ゴラン高原とは「シリア高原」とも呼ばれる地域。イスラエル、シリア、ヨルダンにまたがる地域。）
ガザ地区を掌握していたパレスチナ武装勢力ハマスは、すでに壊滅状態にある。ハマスに存在した４大隊の指導者は殺され、兵士の多くが戦死したが、それでもハマスは戦闘意欲を保持している。イスラエルの敵は周辺のイスラム諸国すべてだ。イスラム諸国の親玉であるイランが健在である以上、イスラエルに完全勝利はない。トランプはイスラエルのネタニヤフ首相に対し「思う存分にやれ！」と檄（げき）を飛ばしたと伝えられる。
トランプの支援を受けて、今後もイスラエルは勢力を伸ばす。イランの出方次第で、中東大戦争（いわゆるハルマゲドン）が勃発する可能性がある。
現在、世界ではウクライナと中東ばかりに目が行くが、北ヨーロッパ、中欧ヨーロッパにも火ダネがある。さらに危険なのが極東――台湾海峡と朝鮮半島だ。中国では現在、軍部の汚職摘発が盛んにおこなわれている。軍部の権力争いが表面化していることを暗示する。
11月28日には習近平の側近で軍のトップとされる苗華（びょうか＝政治工作委員で海軍上将）が職務停止になった。激烈な闘争がくり広げられていることは確実だ。習近平は今年１月から半年近く姿を見せず、体調不良が伝えられている。一説には膵臓がんともいわれる。そんな状況下での権力闘争だ。軍の一部が暴走して台湾に侵攻する可能性がささやかれている。
だが常識的に考えて中国軍が台湾に侵攻する可能性はゼロ。現実味があるのは尖閣諸島への侵攻だ。
極東でいちばん危険なのは朝鮮半島だ。
12月３日の夜、韓国の尹錫悦（ユンソンニョル）大統領が非常戒厳を宣布。その深夜には国会で戒厳令解除が決議され、戒厳令はわずか６時間ほどで解除された。この事件で金龍顕（キムヨンヒョン）前国防相が逮捕され、今後、尹大統領にも警察の手が伸びる可能性もある。先の大統領選で北朝鮮勢力が不正を働き、それを暴くために尹大統領が動いたとも解説されるが、事件の真相はたぶん永遠に闇の中だ。いちばん可能性が高いのは、北朝鮮の南進計画（韓国侵攻）を入手した尹大統領が、自らの地位を賭けてその阻止を行ったと推測される。実際、北朝鮮は10月に韓国とつながる道路を爆破し、その２日後に憲法改正を発表、韓国を「敵対国」と定義し南進の雰囲気を高めていた。早ければ年内、遅くも来年（2025年）春には南進する可能性が高いと観測されていた。世界はどこも危険な状況にある。「年金の壁」問題など国内の、しかもカネのことばかりを考えている日本と違い、世界はいま第三次世界大戦突入を本気で憂いている。
世界の奥底に流れる「激突の構図」
ウクライナ戦争、中東紛争、そして可能性が高まる極東有事……。
それぞれ個別の事情を抱え、パラパラに動いているように見えるが、世界全体を大きな目で俯瞰してみると、巨大なうねりが理解できる。世界はいま、巨大な潮流が激突し、どちらかが消滅する最後の戦いを間近に控えているのだ。その大きな潮流は、「グローバリズム（一極主義）対反グローバリズム（多極主義）」と分析できる。あるいは「英米中心の大西洋覇権主義」対「ネオ・ユーラシア」（新・大陸主義）といったほうが適切かもしれない。片方の核は「イギリスとアメリカ」だが、反対勢力は多極主義というだけあってバラバラだ。強いてまとめるなら「ロシア中国インドなどを中心とするブリックス諸国連合」だ。両者の狭間にあって苦闘しているのがヨーロッパ諸国。ヨーロッパ諸国の中も、NATO加盟国とNATO非加盟国の二つがある。また同様に、両者の狭間で苦闘しているのがイスラム圏諸国だ。
来年１月20日に大統領に就任するトランプは、バイデン民主党と違って多極主義者だ。「アメリカ・ファースト（米国第一主義）」を叫ぶトランプは、アメリカが世界に君臨するという従来の思想を180度転換して、アメリカは世界に対して中立であることを宣言する。現大統領のバイデンはトランプの思想を「アメリカ孤立主義」と批判する。
英米中心のグローバリズムは数年前から弱体化の道を歩んでいる。アメリカのグローバリストたちは軍産複合体を中心とする巨大な勢力を保持し、軍事・医療・薬品・農業などの分野で荒稼ぎを続けてきた。
これらをトランプは「ディープステート（闇の地下政府）」と呼び、彼らをつぶすと宣言している。トランプが大統領に就任することで、ディープステートは息の根を止められる可能性がある。トランプは2017年に大統領に就任したときもディープステートを敵に回したが、このときには協力者に恵まれず、まともに戦う事もできなかった。2020年の大統領選でトランプが勝利すれば、確実にトランプはディープステートを潰しただろう。
だがこのときにはディープステート側が総力戦でトランプを倒し、バイデンが勝利した。来年大統領に就任した直後から、トランプによるディープステート叩きが始まる。当然ながらディープステート側は総力戦でトランプ潰しにかかるだろう。ディープステート側がトランプ大統領就任までの間に何かを仕かける可能性は高い。
その何かとは――。一番簡単でわかりやすいのが「第三次世界大戦勃発」だ。軍事・医療・薬品が大活躍するのは戦時なのだ。そして、ここで最も重要な位置にいるのが日本である。大統領選でトランプに敗れたディープステート勢力だが、本国アメリカを離れた日本に巨大な勢力を残している。ジャパンハンドラーと呼ばれる勢力だ。日本の周辺には中国・ロシア・北朝鮮という「敵国」が揃い、その他のアジア諸国もいつでも「反日」姿勢に転換できる状況にある。しかも日本のマスコミはジャパンハンドラーの手の中にあり、日本の民衆の心を操作する術に長けている。
「頼りない石破内閣」で大丈夫なのか
中国、ロシアという強大な大国や狂気の北朝鮮を隣国とし、しかも周辺国はいつ「反日」の気炎を上げないとも限らない。その上、マスコミはディープステートの大親分ジャパンハンドラーに握られている。台湾有事・尖閣有事・半島有事の可能性も取りざたされている中、「礼儀知らずの石破茂首相」「不人気内閣」で日本はメチャクチャにされてしまうのではないのか。
そんな不安を感じている方々も多いのではないだろうか。石破をこき下ろすマスコミの（悪意ある意図的）報道をそれほど気にすることはない。
現在の「石破第二次内閣」の顔ぶれを見ると、マスコミがまったく触れていない奇妙な事実に気づく。防衛省（防衛庁）関係者が閣僚・党人事に異常なほど多いことだ。以下、石破体制の中の防衛省経験者を並べてみよう。
閣僚・党人事ではないが、こんなところにも防衛省（防衛庁）経験者が控えている。
これほど防衛省関係者を揃えた内閣は、過去にはまったく存在していない。この人事は明らかに「戦時体制」だ。どの国でも、頂点に立つ者のところに最高度の情報が集まる。その情報の中に、国の未来を左右する重大情報もある。石破茂はまちがいなく「世界、特に極東に戦火が飛び火する」という情報を得ているとしか思えない。
第二次大戦の負の遺産を清算する時が来た
今年は１月１日の能登大震災で幕が開いた。翌１月２日には羽田空港で日航機と海保機が衝突、炎上する事件が起きた。能登震災支援のため現地に向かおうとしていた海保機に日航機が衝突したものだ。この事故の原因はいろいろ言われているが、最大の問題は横田空域にある。
横田空域とは東京都上空を中心に１都９県にまたがる空を米軍が管理しているというものだ。戦後79年、日本の首都一帯の空は、未だ米軍の占領下にある。かつて安倍晋三首相は「戦後レジームからの脱却」を唱え、本来の日本を取り戻そうと主張した。
日本が本来の日本に戻るために、一番必要なことは日米地位協定の見直しであり、アメリカの占領から脱出することだ。そのアメリカは、「アメリカ・ファースト」を叫ぶトランプを大統領に押し上げた。日本はいまこそ日米関係を正常に戻し、真の独立国となる時を迎えている。だからこそ石破茂が必要だった。そしてアメリカのジャパンハンドラーにとって、日本がアメリカから独立することは絶対に許せない暴挙なのだ。
マスコミ情報や、ジャパンハンドラーに左右されているSNS情報に騙されてはいけない。今の日本にとって、最重要テーマは「アメリカからの独立」だ。日米委員会を解体し、横田空域を日本の手に取り戻し、日米地位協定を改訂する。それを第一目的として国民全員が結集することによって、日本は本来の日本に戻る。国民ひとりひとりが自覚を持つ必要がある。
週刊誌マスコミやSNS情報に惑わされることなく、自分が何をすべきか考える時が来ている。世界を揺り動かす「グローバリズム対反グローバリズム」の争闘の中から日本が立ち上がり、本来の日本に戻れば、世界に真の平和がやってくる。■