逆転！逆転！また逆転！
大波乱の2025年、最後に笑う者は…
戦後最大の転機となる令和７年。後世、日本史に大きく刻まれるであろう波乱の2025年が幕を開けた。予測不能の今年、いったい何が始まるのか！？
「乙巳（きのとみ）」はカネと再生の年
今年は巳年。ヘビは脱皮をくり返すことから「強い生命力」「再生」を意味する。
今年はヘビ年の中でも「乙巳（きのとみ）」の年。「乙（きのと）」は「木の力」を意味する。さらに乙は、「甲の次＝二番目」「普通ではなく変わり者」「味わいがある」といった意味もある。今から60年前にも「乙巳の年」があった。
昭和40年、1965年だ。この年には何が起きたか。中国で文化大革命が勃発。
ベトナム戦争で苦戦していたアメリカが北爆（北ベトナムに対する空爆）を開始した年だった。ソ連の宇宙飛行士が人類初の宇宙遊泳を行い、日韓基本条約が締結された年。シンガポールが独立した年でもあった。振り返れば、乙巳の年らしい波乱に満ちた一年だった。それでは今年の乙巳に何が起きるのか。波乱に見舞われることは間違いない。特に「カネ」に関する話題が豊富になるはずだ。そして破壊の次にやってくる「再生」――。まずこの二つに注目して今年を予測してみよう。
仮想通貨が高騰、やがて没落に向かう
昨年（2024年）７月にトランプが「ビットコイン大国を目指す」という演説を行った。
「ビットコインは15年前にインターネットの掲示板に投稿された単なるアイディアから、世界で９番目に価値のある資産になった。もうすぐ銀の時価総額全体を超え、いつかは金を追い抜く日が来るだろう」。トランプのこの演説は日本でも報道されたが、その後ほとんど解説されていない。しかし今年、仮想通貨（暗号通貨）が暴騰すると多くのアナリストが予想している。仮想通貨としてはビットコイン以外にリップル（XRP）、イーサリアム（ETH）、ソラナ（SOL）、ステラルーメン（XLM）などもそろって高騰するとの予測が大多数だ。一方には、「ビットコインはいつか終わる」という話もある。ビットコインは発行上限が決められており、いつかその上限の日を迎え、終了してしまう。
では、その日はいつか？ 誰にも正確な答えは出せないが、およそ100年後と推定されている。問題は「終わる日」ではなく「世界経済が崩壊する時」だろう。そのとき、ビットコインだけではなく、すべての仮想通貨は資産価値が激減する。
仮想通貨の資産価値が激減する、あるいは崩落することは想定内の物語だ。それは実体経済が崩壊するとき、あるいは崩壊直前の状態になったときだ。おそらく仮想通貨は実体経済の崩壊直前に最高値をつけ、その後爆発的に激減あるいは崩壊する。それは早ければ年内、どんなに遅くとも数年以内だ。専門家の多くは今年、仮想通貨が高騰すると予測している。ビットコインを持っている人たちの高笑いが聞こえてくる。だが「おごれる人も久しからず。ただ春の夜の夢のごとし（平家物語）」。
仮想通貨は実体経済崩壊の直前に、一気に崩落する。そして、実体経済の崩壊は、すでにカウントダウンに向かっている。思いがけぬ「不幸な出来事」が起きた瞬間、崩壊は現実のものになる。
自然災害とパンデミックが世界を闇に落とし込む
大変革期に必ず起きるのが大規模自然災害と疫病（パンデミック）だ。なぜ変革期に大災害や疫病の蔓延が起きるかは、諸説あるがほんとうの理由はわからない。
人心が不安定になると、地球そのもの、あるいは宇宙そのものが不安定になるようだ。かなり早い時期から2025年に大災害が起きるとの噂話があちこちから聞こえてきた。お耳にされた方も多いだろう。
2025年に地震や火山噴火、大津波が起きるという予言も多い。特に気になるのが世界最大の火山帯である環太平洋造山帯だ。このところ南太平洋パプアニューギニアを中心とする地域の火山活動が活発だ。南太平洋を震源とする超大規模地震を予言する者も多い。その海底地震により巨大津波が発生し、東京都の一部が壊滅的な被害を受けるとのアメリカ人高名予言者の予言も出まわっている。
ちなみに東京の中心部は東京湾に面しているが、ここに巨大津波が襲来する可能性は低い。ただし伊豆七島や小笠原諸島など、東京都に属している離島が巨大津波に襲われる可能性は十分ある。環太平洋造山帯で一番怖い地点は、アメリカ西海岸だ。ロサンゼルスやサンディエゴ、サンフランシスコが巨大規模の火山噴火や地震に襲われる可能性が高いとの予言が数多くある。そんなことが起きれば、アメリカ経済は地獄に引きずり込まれる。ここにパンデミックが重なったら、アメリカ経済は完全に沈没する。アメリカの沈没は全世界を闇に叩き込む。
戦争は更に拡大し、イスラエルが消滅する
ここまで述べてきた火山噴火や津波、そしてパンデミックの予言は、単なる物語。アメリカやインド、中国などの高名な予言者たちの複数の話をまとめたものだ。予言の的中率がどれほどのものかは、正直なところわからない。わからない物語だが、自然災害やパンデミックは決して無視できるものではない。
当たるも八卦、当たらぬも八卦。予言の夢物語はともかく、世界は今、激動を続けている。こちらは予言とは違って、冷徹に眺めていけば、その行方を予測することが可能だ。そして中東もウクライナも、後戻りできない最悪の危機に直面している。トランプは戦争を止めて、世界経済を普通の状態に戻そうと必死だが、一極主義者、グローバリストたちは力による世界支配をあきらめていない。
中東情勢は悲惨をきわめている。パレスチナのガザでは正月明けの２日から３日にかけての24時間にイスラエル軍の空爆が30回以上続けられ、120人以上が死亡した。お屠蘇（とそ）気分でテレビのお笑い番組を眺めている平和な日本では、そんなニュースも流されない。トランプは昨年末に「ハマスが人質を解放しなければ、さらなる地獄を見る」と演説。トランプのお墨付きを得た気分なのだろうか、イスラエルは攻撃の手を強め、レバノンのヒズボラやイエメンのフーシ派に対するミサイル攻撃を連日繰り返している。中東で最大の焦点は、イスラム教の雄イランの動向だ。
そのイランの外相アラグチは昨年末、「2025年は核問題に関して重要な年になる」と発言。核戦争勃発の可能性を匂わせている。１月４日にはバイデン政権がイスラエルに対し80億ドル（約１兆2500億円）の武器提供を発表した。イスラエルはアメリカという後ろ盾を頼りにイランまでたたき潰す覚悟のようだ。だが、もしアメリカ経済が崩落したら、どうなるか。イスラエルの攻撃能力は一気に落ちる。そしてイランの背後にはロシアが控える。アメリカがイスラエルから手を引いた瞬間、四面楚歌のイスラエルを待っているのは惨めな敗北だ。これまで圧倒的に勝利していたイスラエルは国を失う危機に陥る。おそらく年内に中東戦争はイスラエルの敗北で終焉するだろう。
日本は米国から離れBRICS圏に参入する
昨年（2024年）10月末にBRICS拡大会議が開かれた。BRICSとはブラジル・ロシア・インド・中国・南ア連邦の５カ国ことで、その頭文字をとってBRICS（ブリックス）と呼ばれる。昨年１月にはさらに４カ国が加わり９カ国になった（新加盟はUAE・イラン・エチオピア・エジプト）。10月末の会議にはこの９カ国以外にインドネシアやトルコ、ベトナムなどが加わり36カ国が勢揃いした。この会議でプーチンは「BRICS共通通貨」に言及。これに対しトランプは「国際決済が米ドルから代わることはありえない」と強く反発した。BRICS共通通貨の構想は数年前からあった。本格的に議論されはじめたのは2023年１月にブラジルのシルバ大統領がその構想を口にしてからだ。
自由主義経済圏ではBRICS通貨など生まれるはずはないというのが一般的な見方だ。仮にBRICS通貨がつくられても、国際決済では通用しないと分析されている。だがBRICS諸国の総人口は約35億人。世界人口の45％を占める。経済規模は約28兆ドルで、世界経済の30％に達する。落ち目のアメリカに代わる可能性は十分ある。
BRICS経済圏の主力はロシアと中国。そこにインドが加わる。インドは今や経済的に中国に追いつき追い越そうとするほどの実力を持つ。そして密かに囁かれているのが、日本がBRICSに参入することだ。
すでに本紙が暴いているとおり、岸田文雄首相当時から日本はロシアとの関係を微妙に修復し続けてきた。ロシアがウクライナに侵攻した直後から西側諸国はロシアに経済制裁を行い、ロシアとの貿易を減少させた。日本も公式にはロシアに対する制裁を行っていることになっている。経産省の支配下にあるジェトロ（日本貿易振興機構）の公式発表では、日ロ貿易はほぼ横ばい。経済制裁を行っているのに横ばいというのもおかしいが、ジェトロの数字は怪しい。ロシア政府の発表では、日ロ貿易は大幅に増加。ロシアから日本が購入した天然ガスなどのエネルギーは倍増、小麦粉は1000％（10倍）。後を継いだ石破政権も対ロ貿易を継続している。日米地位協定見直しを掲げる石破政権がBRICS経済圏に接近する可能性はかなり高い。
韓国は「反日政権」に逆戻りするか
平穏なお正月を迎えた日本と違い、お隣の韓国はゆれ動いている。韓国では今、戒厳令問題で大統領が拘束されるか否かが最大の話題になっている。
戒厳令は昨年12月３日夜に発布され、わずか６時間で撤回された。戒厳令を出した理由は「北朝鮮の影響を受けた野党が混乱を招く恐れがあるため」だった。金建希（キムゴニ）大統領夫人のスキャンダル隠しが目的とか、尹大統領がSNS情報に踊らされたといったウラ話もある。真相は明確になっていない。この戒厳令が内乱罪にあたるとして、韓国警察は１月３日に尹錫悦（ユンソンニョル）大統領に対する拘束令状を出し逮捕しようとしたが、大統領警護庁がこれを阻止、拘束令状執行は停止された。１月６日にまた拘束令状が出されることが決まったが、今後の展開は不透明で、韓国の政情は不安定極まりないものとなっている。
韓国の政情不穏の背後に北朝鮮の圧力を感じざるを得ないが、もう一歩視線を下げて大局的にながめると、日米韓３カ国の間にすき間が生じる事態が意図的につくりだされたことが理解できる。日本を背後から操るジャパンハンドラーと呼ばれるグループがいるが、このジャパンハンドラーにとって「日韓融合」「日朝融合」は不都合だ。
ジャパンハンドラーは、日本を取り巻くアジアの国々がすべて「反日」でないと力を発揮できない。親日政権である尹大統領は、ジャパンハンドラーにとっては目の上のコブなのだ。彼らが尹大統領を排除しようと動いた可能性は否定できないが、それを立証する情報は存在しない。
バードストライクで韓国最大の航空機事故発生
2013年（平成25年）２月に始まった韓国の朴槿恵（パククネ）政権は、反日と親日の間を彷徨った。このころの日韓関係は「停滞の中の睨み合い」とも表現される。
日本側から見ると、朴政権の軸足がブレまくっているように感じられた時期が半年間は続いた。2014年の韓国総選挙を前にした2013年11月に、ついに朴槿恵は安倍晋三との首脳会談に応じることになった。
日本側が出した条件は「（存在しない）慰安婦問題は議題にしない」だった。「対日関係改善を目的とする」ことで朴槿恵は首脳会談に応じることになり、日韓融合時代の幕が開けるムードが高まりつつあった。その状況下の2014年４月11日の総選挙で朴槿恵のセヌリ党が議席数を10減らし、野党民主統合党が46議席増やし、朴槿恵政権に黄信号がともる。そして５日後の４月16日、大型客船セウォル号が沈没し高校生など304人が死亡。この客船沈没事故の処理問題で、最終的に朴槿恵は弾劾訴追を受け失職。韓国大統領はその後、総理が代行し、次の文在寅（ムンジェイン）大統領へと移る。北朝鮮シンパとの評判の高い文大統領の登場となったのだ。
今回の尹錫悦大統領が弾劾、失職という道をたどるかどうかは、現時点では判断が難しい。だがもし尹大統領がクビになれば、大統領代行を経て次の大統領が誕生することになる。次はおそらく北朝鮮シンパの李在明となる。李在明は過去に汚職容疑で２度逮捕され、また偽証教唆に問われたこともあった（判決は無罪）政治家。李在明が大統領になれば間違いなく日韓関係は冷え込む。尹大統領が拘束され、最終的に失職。次期大統領選が実施される可能性が話題にのぼりはじめた12月29日、韓国航空機事故史上最大となる179人が死亡する事故が発生した。
事故原因は今のところ不明だが、バードストライク（鳥衝突）の可能性が高い。2009年１月にアメリカのニューヨーク近くのハドソン川に墜落した飛行機事故の原因はバードストライクだった。今回も無数の鳥が「黒い雲のような状態で飛んでいた」という証言もあり、その可能性は高いと考えられている。だが一方には、超小型ドローン編隊による意図的事故（テロ）の可能性も指摘されている。事故機に搭載されていたブラックボックスの解析は米国が調査することになり、すでにブラックボックスは１月１日にアメリカに運ばれている。調査結果次第で韓国に激震が走る可能性もあり、調査結果が待たれるところだ。
極東分断の火ダネが発火するとき
１月20日にはトランプが大統領に就任する。トランプが就任早々にウクライナ戦争終結のために動くことは間違いない。ゼレンスキーとしてはそれまでに戦争を拡大し、早期終息の道を阻もうとする。北欧からヨーロッパ中央部は、１月末まで何が起きてもおかしくない状況にある。中東は先に述べた通り、戦線はどんどん拡大していく。そんな状況下、一極主義者たちは極東への飛び火を仕かけてくる可能性が高まっている。いま危険なのは朝鮮半島だが、東シナ海も決して安全ではない。中国経済が「お先真っ暗」なことは世界中が理解している。
その一方で、中国軍の軍備は過去最高のものとなっている。中国空軍は昨年末12月26日（毛沢東の生誕日）にステルス戦闘機Ｊ-36を公開したが、おそらく世界最高級機だろう。海軍には空母３艦の他、核ミサイル搭載原潜６隻、攻撃型原潜６隻、さらに駆逐艦50隻と攻撃艦総数で米軍を上回り、空・海で世界最大規模を誇る。
東シナ海での短期決戦だけを考えれば、無敵といえる軍事力だ。中国軍が台湾を攻撃する可能性は非常に低いが、日本の自衛隊や米軍を相手に尖閣で衝突事件を起こす可能性は十分ある。米国の一極主義者たちは極東有事勃発を狙っており、偽旗作戦を含め、中国軍が刺激される可能性は高まっている。
2025年は何が起きても不思議ではない緊張の年になる。
巨大津波襲来の可能性とあわせ、何が起きても平常心を失わない覚悟が求められる。諸物価高騰にあえぎ、耐乏生活に苦しむ日本だが、春が来ない冬はない。戦後80年、いまだ空域をアメリカに占領されている日本だが、必ず正常な状態を取り戻すときがくる。日本が正常な状態になるまで、世界はゆれ動く。今年、世界中で起きる激変が、日本に明るい春を呼ぶ。■