揺れるアメリカ、激震に見舞われる日本
人類史上最大といわれる激動の時代がはじまった。トランプのひと言で世界が揺れ動く。その激動はアメリカ自身にも波乱と混乱を呼ぶ。そして日本は自然災害の脅威にさらされる！
トランプの発言が世界を揺らす
トランプがアメリカの第47代大統領に就任した。就任式の宣誓の際に左手を聖書に置くことが慣例だが、トランプの左手は下ろされたままだった。なぜトランプは聖書に手を置かずに宣誓をしたのか。記者団の問いかけにトランプは答えなかった。聖書に手を置く決まりはなく、問題はない。緊張のため慣例を忘れたのだろうと説明されるが、おそらく意識して聖書に手を置かなかったと思われる。
その理由は何か。トランプはキリスト教福音派の熱心な信者といわれるが、最初に大統領に就任した2017年５月にトランプはユダヤ教徒の正装でエルサレムの嘆きの壁を訪問している。このことから、彼はキリスト教徒ではなくユダヤ教徒だと推測される。ユダヤ教徒がキリスト教の聖書に手を置いて宣誓することはない。
大統領就任の宣誓後、国歌斉唱の際にもトランプの動きは目立っていた。アメリカ国歌斉唱の際、多くのアメリカ人は右手を左胸にあてる。就任式の際にもほとんどのアメリカ人は右手を左胸にあてていた。だがトランプ大統領だけは敬礼のポーズを続けていた。国歌演奏の際に敬礼するのは軍人だけ。トランプは陸海空宇宙軍の総司令官として敬礼をやったのだ。ここにトランプの覚悟が見て取れる。
その後の演説も興味深かった。「常識の革命」と銘打った演説でトランプは「性別（ジェンダー）は男と女だけ」と言い切った。世の中には男と女しかいない――一般の人には当然の話なのだが、世界的に「LGBT（レズ・ゲイ・両性愛者・性同一性障害）」がもてはやされる時代になっている。我が国では日本書紀の時代からLGBTの存在を認め（神功皇后編）、しかしそれは「隠されるべきこと」として表には出されなかった。歌舞伎も宝塚歌劇もその延長にあり、胸を張ってLGBTを主張することの方が異常なのだ。トランプの発言に、多くの人は納得し拍手喝采だったが、左翼進歩主義者たちにとっては顔を歪めたくなる言葉だったろう。
「グリーン・ニュー詐欺」発言
１月23日にトランプ大統領はダボス会議にオンラインで登場し演説を行った。ダボス会議とは正確には「世界経済フォーラム年次総会」のことで、トランプにとっては敵であるグローバリストの総本山。ここで「すべての外国製品に関税をかける」とブチあげ、騒然となった。興味深い発言としては、環境問題に取り組む「グリーン・ニューディール」を「グリーン・ニュー詐欺（scam）」と切り捨てたことだ。地球温暖化対策として取り上げられているカーボンニュートラルなどがイカサマ（まやかし）であることは多くの人が知っているが、表立って口にする者は、左翼系人権主義者たちから非難の集中砲火を浴びたものだが、トランプはダボス会議で「詐欺」と言い切った。
トランプは前回の大統領時代とは異なり、グローバリストたちに正面から戦いを挑んでいる。２月に入るや、トランプはイーロン・マスクに「軍を調べよう。数千億ドルの不正や乱用が見つかるだろう」と語り、国防予算を徹底的に調べるよう指示を出した。この先、保険福祉長官に任命されたロバート・ケネディJr.が医療・農業・薬品業界に大ナタを振るう可能性が強く、今後のトランプ政権が何をしでかすか、世界が注目している。
トランプ発言の危険性
トランプ政権の動きに世界が注目し、敵対勢力であるグローバリストたちは眉をひそめている。そんな状況下の１月29日に起きた航空機事故についてトランプは、オバマ政権、バイデン政権時代に航空管制官の採用基準が引き下げられたことに原因があると発言した。確かに民主党政権下で航空管制官の採用指針が緩められ、「聴覚・視覚・四肢欠損・部分まひ・全身まひ・てんかん・重度の知的障害・精神障害・低身長症を含む障害のある人々を優先する（トランプの言葉より）」ことになった。トランプはこれが事故原因だったかのように発言したが、事故原因はまだ調査中。日本で首相がこんな発言をしたら、人権主義者たちが血相を変えて糾弾し、手の付けられない状況に陥っただろう。トランプ政権は盤石ではない。発言ひとつ、政策ひとつで崩落する可能性を秘めている。我が国から見て明らかにおかしいのが、日本製鉄が仕かけている「USスチール買収問題」である。
日米首脳会談で石破は成功したのか
２月７日に日米首脳会談が行われた。トランプが大統領就任後、外国首脳との会談に臨んだのはネタニヤフ（イスラエル首相）に続いて２人目。トランプが日本を重視していることは、ここからも理解できる。会談は和やかな雰囲気に包まれ、トランプが石破をベタ褒めしたこともあって「石破は日米首脳会談で成功を収めた」というのが日米両国マスコミの共通認識となった。だが、日米首脳会談は本当に成功だったのだろうか。日米地位協定の見直しを掲げる石破茂を貶めようとする勢力は強い。反保守勢力、反自民党は当然ながら石破潰に躍起だが、本来、石破支持にまわるはずの自民党の中にも石破に背（そむ）く勢力がいる。
一枚岩ではない自民党の中にも「（首相は）高市早苗のほうがいい」「林官房長官が適役だ」と、石破下ろしの勢力もいる。一番の問題は、ジャパンハンドラーと組むグローバリスト連中だ。こういった反石破勢力は、石破トランプ会談を「形だけで中身のない無意味な首脳会談だった」とコキおろす。他にも、石破のマナーは酷い、首脳会談の成功は安倍昭恵さんの尽力の成果だ、通訳の高尾直（すなお）が優れていただけだなどといった陰口が、ネット上だけではなく大マスコミでも報道されている。ちなみに、スーパー通訳と異名をとる高尾直は安倍晋三とトランプの会談やゴルフをする時にいつも通訳をやってきた人物。外務省北米局で「日米地位協定室長」を担当しているグローバリストである。
さて、石破トランプの日米首脳会談は日本側にとって成功したといえるか。――冷静に見れば「成功したとは、お世辞にもいえない」だった。理由の第一は、石破が掲げる「日米地位協定見直し」に一歩も踏み込めなかったこと。第二は「USスチール買収」が完全にトランプのペースで落ち着いてしまったことである。
USスチールは瀕死の病人と同然。日本製鉄に吸収されなければ生き残れない。トランプはそんなUSスチールを「買収ではなく大規模投資」で処理しようとしている。どんな投資なのか、実権が日本製鉄に渡るのか、細かな話はこれからだが、買収に成功すれば日本にとって大チャンスとなり、アメリカを救うことにもつながる。今回の会談で、石破は突っ込みどころを押さえられなかった。これは大きな失点と見なすべきである。
アメリカ経済の復活は鈍い
日米首脳会談が終わった直後の２月10日、トランプは鉄鋼・アルミニウム製品に対する追加関税を「すべての輸入品に適用する」大統領令に署名した。追加関税については、すでに以前からトランプが口にしていたものだが、この結果アメリカ経済は金融引き締めの下で不安定になり、景気は悪化する。企業の消費活動は停滞し、個人の消費活動もおさえられる。これが財政の一時的悪化を招くが、移民排斥運動がそこに加わり、アメリカ経済が下降することは、ほぼまちがいない。
途中でトランプが想定外の経済政策を打ち出す可能性もあり、現時点で正確にアメリカ経済を予測することは難しい。今年度後半、2026年に入ってから、トランプ政権は大規模な減税政策を採ると考えられ、そこから経済は上昇の雰囲気に入るだろうが、その復活は予想以上に鈍いものになると考えられる。
アメリカを含む全世界に「自然の猛威」が襲いかかる
大統領就任前のトランプが仮想通貨に言及したことを受け、一時は大幅に上昇していたビットコインなどの仮想通貨（暗号通貨）の動きが鈍くなっている。これに反し、第三次世界大戦に突入する可能性が高まっているというところから、金（ゴールド）の人気が高い。なかには「これからは金よりアンティークコインだ」などと解説する者もいる。世界中の多くがカネもうけの情報を血まなこになって追っているが、誰もが（うすうす理解しているのに）見失っている情報がある。
大自然が牙をむく時期が迫っている。今、地球の各地で、想像を超える自然災害、異常気象が起きている。これを「地球温暖化のため」と片づけて納得してはいけない。間違いなく天変地異の激動がやってくる。今年2025年は、世界大激動の時代なのだ。そんなことをいっても、いつ、どこで起きるかわからない大災害など忘れていた方が気が楽だ。そう思われている方も多いだろう。実際、大災害は忘れたころにやってくるものだ。だが現在の地球物理学は想像を超えて進化している。
完璧というにはほど遠いが、災害の予測は進化している。地下のマントル層の動きや地熱、そして大気や海流の動きは、以前とは比べ物にならないほど正確に分析されている。その分析の中で、注目されているのが環太平洋造山帯に溜まっているエネルギーだ。近い将来――今年の７月１日以降８月中旬までに、環太平洋造山帯のどこか（複数個所）で大地震、噴火、それに伴う巨大津波が襲ってくる可能性が高まっている。具体的な場所として、第一にアメリカ西海岸（ロサンゼルス付近）、続いてパプアニューギニア、フィリピンから台湾にかけての南シナ海、そして日本列島近海、特に南海トラフの名が挙げられている。
今年の夏、日本列島を巨大津波が襲う！
アメリカ西海岸で巨大地震が起きても、遠く離れた日本には影響は少ないだろうと考えてはいけない。昭和35年（1960年）５月に南米チリで起きたＭ9.5の巨大地震（人類史上最大）では三陸海岸に８メートル超の津波が押し寄せ、全国で死者139人、流失家屋5013棟、浸水37,195棟という甚大な被害を出している。パプアニューギニアや南シナ海で巨大地震が起きたら、さらに巨大な津波となるだろう。南海トラフで巨大地震が起きたら32万人超の死者が出る（内閣府）との予測も発表されている。ここに東海トラフ地震が加わったら、被害規模は倍増する。アメリカ西海岸で巨大地震が起きたら、アメリカ経済はどうなるか。誰にでも答えは出せる。それは全世界を直撃する。株価や仮想通貨など吹っ飛んでしまう。
南海トラフ地震が起きた場合、日本経済はどうなるのか。これも誰にでも想像がつく話だ。そして環太平洋造山帯に起きる巨大地震は、一カ所ではすまない。２カ所、３カ所が連発する。過去に何度も巨大地震に見舞われたことのある日本の復活は、世界に比べると早いだろうが、それでも立ち上がりまでに最低半年はかかるだろう。アメリカ経済も必ず復活する。だが復活までには相当な時間が必要だ。
では、問題の超巨大地震や津波は、いつ、どこで起きるのか。進歩した最新科学でも、残念ながら正確な予測はできない。だが信頼出来る某機関は「不確定ながら」一応の予測を出している。その予測は「2025年７月１日以降８月いっぱいまでの期間」。場所としては「アメリカ西海岸、続いて南海トラフ」だという。
激動の2025年。世界は揺れ動く。大地も揺れ動く可能性が高い。肚をくくって人類史上最大の「ヤマ場」を味わうことにしようではないか。■