「第三次世界大戦前夜」
―目前にせまる半島有事！ いまこそ覚悟が必要だ―
世界が平穏無事だと思っている人はいないだろう。それでも戦火が間近にせまっていると考える人は少ない。私たちは現実を知らされていないから、戦火がせまっているという切迫感がない。
実は年内にも朝鮮半島や台湾海峡、沖縄に火の手があがる可能性が高まっている。世界は今、第三次大戦突入前夜の状況にあるのだ！
あなたが入手している情報にはウソがある！
米大リーグ大谷翔平は、韓国での対パドレス戦で３安打、地元に戻っての開幕対カージナルスの初戦でも２安打を放つなど、その活躍には目を見張る。専属通訳だった水原一平が違法賭博に関わっていたため球団を解雇され、その影響を心配するファンも多かったが、とりあえず問題はなさそうだ。米大リーグで活躍する日本選手は多い。
パドレスのダルビッシュ有、ツインズの前田健太、オリオールズの藤波晋太郎、メッツの千賀滉大、ブルージェイズの菊池雄星、カブスの鈴木誠也などなど、今シーズン冒頭に大リーグ（MLB）に登録されている日本選手は11人。彼らの活躍に日本の野球ファンは大喜びしている。野球以上に日本人選手が活躍しているのはサッカーだ。
英国では三苫薫、遠藤航、中山雄太など７人、ドイツには堂安律や板倉滉など17人、オランダでは上田綺世など６人、フランスでは伊東純也など３人、他にもスペインの久保建英、イタリアの鎌田大地などヨーロッパ全域では総勢70人の日本人選手が活躍している。
バスケットボール界では何といっても八村塁、そして渡邊雄太だ。
バレーボールでも日本人選手が活躍している。世界トップクラスのイタリアで大活躍中の石川祐希や髙橋藍、谷口渉の情報は日本のテレビでも紹介されることが多い。
こうした情報は、かつては知られることが少なかった。だがインターネットのお陰もあり、最近では外国の出来事が細かくわかるようになっている。情報が発達した現在、世界中の様々な話題があふれ、情報に困ることはない。そう考えられている。しかし、政治や経済の話にはウソが多い。政治経済の情報にウソが多いことは、常識的に理解されている。それでも、つくられたニセ情報に騙されることが多い。毒にも薬にもならないニセ情報は、放っておくしかない。知らず知らずのうちに騙されている情報については、気づいたとき直ちに修正する必要がある。
モスクワのテロ事件の奥底を考える
3月22日にモスクワ郊外で起きたテロは、137人が死亡するという悲惨な事件となった。欧米メディアの発表によると、過激組織ＩＳＫＰ（イスラム国ホラサン州。「IS-K」あるいは「ISIS-K」とも表記される）によるものだというが、ロシアのプーチン大統領はこのテロの背後にウクライナや英米が関与していると主張する。ＩＳＫＰ（イスラム国ホラサン州）とは、かつてアフガンで暴れていたＩＳ（イスラム国）の流れを汲む過激派組織で、アフガンやパキスタンで活動している。
アフガンを支配しているタリバーンとは敵対関係にある。タリバーンは現在では米国と友好的な関係にあり、ＩＳＫＰは米国と対立しているといわれる。しかし、もともとＩＳは米国のCIAなどが支援して作った組織で、ＩＳＫＰもまた米CIAとの関係を保持している。
実態が不明な、やっかいな存在だ。137人が殺されたモスクワのテロ事件の実行犯がＩＳＫＰであることは、ロシア当局も認めている。それなのにプーチンは「背後にウクライナや英米がからんでいる」と主張する。ロシア国民の目をウクライナ戦争に集中させ、その正当性を高めるために、プーチンがでっちあげの物語をつくったのだろう。欧米のメディアや日本のマスコミ情報を見る限り、そう思ってしまう。ここに落とし穴がある。
何年か昔の話だが、プーチンがこんな話を口にした。
「スパイには、生きているスパイと死んだスパイの２種類がいる。元スパイなど、存在しない」。この表現は正しい。スパイとは、生涯を通してスパイなのだ。
プーチンは元ソ連KGB（国家保安委員会）のメンバーであり、KGBアンドロポフ議長の下で第五総局という情報工作の部署に配置され、後に東ドイツのシュタージという諜報機関で活躍したスパイの親玉である。プーチンの説に従えば、プーチンは「生きているスパイ」であり、ロシア大統領以前に「スパイ」なのだ。しかもかつてKGB情報工作の第五総局で「怪物」とよばれたほどの工作の専門家、プロ中のプロ、天性の工作員だ。
そんなプーチンが「テロ事件の背後にウクライナと英米がいる」と主張するのは、単にウクライナ戦争の正当性を高めることが目的ではない。明確な証拠があるから、そう主張していると考えられる。
ＩＳ工作員は「殉教」が必然
イスラム教過激派の中には、聖戦（ジハード）で死んだ殉教者は天国に行けるとされている（イスラム過激派すべてがそう考えているわけではない）。特に2001年の911米国同時テロ以降、イスラム過激派には「殉教」という考えが強まっていた。3月22日に137人が犠牲となったモスクワのテロ事件では11人のテロ実行者、関係者が逮捕された。実行犯の４人はタジキスタン国籍。彼らはテロ犯であることを認めているが、ロシア報道ではウクライナに逃げ込もうと考えていたという。欧米では、母国タジキスタンに逃げようとしていたと報道されている。
逃げのびようとした場所がウクライナだったのかタジキスタンだったのかはわからないが、彼ら実行犯はそれぞれ50万ルーブル（約80万円）の逃走資金を所持していた。
殉教という考え方からは、ほど遠いものだ。さらに彼らは（目的地がウクライナかタジキスタンかはともかく）、ロシアからウクライナに抜けるブリャンスクの地雷原の地図を所持していた。ブリャンスク地雷原はロシア軍がつくった地雷原で、ウクライナ軍のロシア侵攻に備えたもの。テロ実行犯が所持していたことは、彼らがウクライナ軍と連絡をとっていたことを証明する。実行犯がカネや地雷原の地図を持っていたことは、欧米や日本のメディアでは発表されていない。
さらに実行犯４人が数年前から失職中で、トルコやウクライナで正体不明の人物と会合を重ねていた事実も明らかにされている。モスクワのテロは、明らかに仕組まれたテロだった。実行犯たちが自分たちを「ＩＳＫＰに所属している」と自白しているのだから、ＩＳＫＰを実行犯とするのは必然。しかし背後に何者かが存在することも間違いのない事実なのだ。
ウクライナ戦争の本当の理由
海を越えた遠い山野でイノシシとヒグマが争っている。かつてヒグマのなわばりだった場所でイノシシがなわばりを主張して争いになったようだ。この争いには正義などない。どちらの味方をする必要もない。――日本にとって、ウクライナ戦争とは、そんなものだ。だが、まずいことに、ウクライナは同盟国である米国が支援している国。そこで日本はウクライナ支持にまわることになった。――そんなところだろうか。
“侵略を開始したのはロシアだ。ロシアに非がある！”という主張は当然に思える。だが歴史的、そして地政学的な見地に立てば、ロシアにも言い分はある。所詮イノシシとヒグマのなわばり争いなのだ。ロシアが侵攻を開始した当初、欧米や日本のメディアではロシア非難が主流だった。だが侵攻から２年の間に欧米諸国からもロシア擁護、英米非難の声があがるようになった。ウクライナ戦争の発端を2014年のマイダン革命と見る論調は多い。
マイダン革命とは、ウクライナの親ロシア政権だったヤヌコビッチ政権を倒し、欧米寄りの民主的政権を打ち立てたクーデターである。このマイダン革命というクーデターを米国が背後から支援していたことは、当時の米大統領バラク・オバマも証言している。以降、それまでロシアに寄りそっていたウクライナは「反ロ・親米」政権に大きく変質した。
「ウクライナ戦争の主犯はプーチンではなく、米国とNATOの同盟国だ」
（ジョン・J・ミアシャイマー・シカゴ大政治学教授）
「米国＋NATOとロシアの間のウクライナ代理戦争において、人類文明を終焉させる核戦争の脅威に直面している」
（ギルバート・ドクトロウEU歴史専門家）
他にも多数の政治学者が語っているが、ウクライナ戦争とは「NATO（特に米国）がロシアに対して仕かけた戦争」と分析される。
昭和の初期に日本は、ABCD（米英中国オランダ）包囲網でエネルギーと食糧の調達が苦しくなり、全面撤兵要求「ハル・ノート」を突きつけられて「座して死を待つより撃ちてし止まん」と戦争への道を進んだ。状況は今のロシアに似ている。ロシアは拡大を続けるNATOを相手に、ついにウクライナ侵攻への道を選んだ。米英NATOの包囲網がウクライナ戦争を生んだことは間違いない。しかもこの戦争は「戦闘の終結や妥協の推進ではなく、むしろ戦争を長引かせ、ウクライナの抵抗を支援することが目的」（米国チャス・フリーマン前国防次官補）なのだという。ここにすべての回答がある。米国そして英国の主流派は世界を一極支配したいと考えている。彼らの主張を「グローバリズム（世界一体化構想）」という。世界を一極化するために、グローバリストたちは「最終的勝者」を出現させようとしている。
世界は「最終戦争」に突き進む
国境をなくし、垣根を越えて政治・経済・文化などを一元化するというグローバリストたちの考え方を正しいと思う人々は多い。グローバリズムは一部では絶賛されている。そんな人々も戦争には反対する。今すぐ世界を一元化するのは無理だ。時間をかけて、ゆっくりと進めばいい。そう考える人が多い。しかしグローバリズムを掲げる米英は、焦っている。時間がないと考えている。経済・社会状況が悪化し、１、２年もすれば、グローバリズムなどといっていられなくなると見込まれるからだ。例えば米国を見てみよう。
米国では貧富の差がますます拡大し、あらゆる街でスラム街が広がっている。ロサンゼルスやサンフランシスコの悲惨な状況は、時に日本でも報道されるが、スラム街の惨状はすさまじい。食えない人が街にあふれ、パンひと切れで売春する若い女の子もいる。性病がまん延し、街には人糞臭がただよう。このままいけば米国は内乱の中で滅亡していく。今秋11月の大統領選でトランプが圧勝するかもしれないが、もしトランプが大統領になったら、「アメリカNO.１」を掲げることは間違いない。グローバリズムなどは放り出される。
米国（米英＋NATO諸国）の中心勢力は「最大の敵」ロシアとの決戦を求めている。ロシアを叩き潰すことで世界の覇権を一極支配する構図をつくろうとしている。しかしロシアの背後には、BRICs（ブリックス）諸国というゆるやかな連帯が存在する。
「ブリックス」とは、もともとはブラジル・ロシア・インド・中国・南アフリカのこと。「新興諸国連合」とも呼ばれる。今年（2024年）からこの５カ国にエジプト・エチオピア・イラン・サウジアラビア・UAEアラブ首長国連邦の５カ国が加わり、計10カ国になった。
「米英NATO対ロシア」という構図が「米英NATO対新興諸国10カ国」という構図になっている。この構図を、旧約聖書『ヨブ記』に預言されている「リバイアサンとベヒーモスの決戦」と見立てる者もいる。リバイアサンとは「海の魔物」、ベヒーモスは「陸の怪獣」である。
米英NATOの「大西洋勢力」が海の魔物で、ロシアを含む新興諸国連合が陸の怪獣とも解説される。だが新興諸国連合10カ国は、米英NATOほど結束力が強くない。中国はロシア支援に及び腰で、インドはさらにロシアと距離をとっている。
中東の戦火が拡大、そして極東に飛び火する
グローバリズムを掲げる米英NATO勢力は、決戦の刻を年内――それも米大統領選前としている。残された時間は、あと半年余り。そして、それ以上に期限がせまっているのがイスラエルだ。米英NATO勢力は、世界の最終決戦を急いでいる。
ウクライナを起点とする中央ヨーロッパから北欧全域に戦火を広げ、中東ではイスラエルとイスラム諸国との大戦争を狙っている。そのイスラエルでは、第三神殿建立をめぐってのかけひきが現在すさまじいものになっている。3月12日にはレバノンの武装組織ヒズボラがイスラエルに対して100発以上のミサイル攻撃を行った。この攻撃は、ハマスによる最初の攻撃（昨年10月７日）以来、イスラエルに対する最大規模の攻撃だったが、欧米や日本のマスコミはまったく報道しない。
中東情勢は、イエメンのフーシ派による艦船砲撃のニュースくらいしか流されず、多くの日本人はイスラエルの戦闘に興味を示さなくなっているが、実は戦火は拡大を続けているのだ。３月23日には、第三神殿建立の祭典で、いけにえを捧げる祭壇が完成したと米CBSニュースが映像入りで紹介した。さらに第三神殿が建立される予定の
にイスラエル軍の戦車が侵入を開始。イスラム教徒を神殿の丘から排除している。
また祭典の儀式の際に神官が身につける衣装も完成し、その映像も公開された。イスラエルは焦っている。聖書に約束された期日が、目前にせまっているのだ。
最終決戦を急ぐ米英NATO勢力は、ウクライナや中東だけではなく、戦火をさらに拡大したいと考えている。アフリカ諸国で内乱を誘発し、北欧でロシアとの戦端を開始させようと挑発を繰り返す。戦火拡大の願望は、必然としてアジアの火薬庫、台湾海峡と朝鮮半島に及ぶ。
金正恩との会談を求める岸田首相
「（岸田文雄首相が）最近もあるルートで、できるだけ早い時期に（正恩氏に）直接会いたいという意向を我々に伝えてきた」。北朝鮮の金与正（労働党副部長）がこう発表したのは３月25日のことだった。昨年の春以降、日本政府が秘密裡に北朝鮮と接触を続けてきたことは、すでに多くの情報として流されている。金与正はこの日、「拉致問題にこだわるのなら、人気集めのための構想に過ぎないとの評価を避けられない」とも語っている。
今年元旦の能登震災に関し、金正恩が日本にお見舞いのメッセージを送り、その席上で「岸田文雄内閣総理大臣閣下」と最大限の敬称を使ったことは記憶に新しい。岸田政権が少なくとも一年以上前から北朝鮮との接触を図り続けてきたことは、米英NATO勢力にとっては許し難い行動のはずだ。米英側としては、日本がアジアで孤立し、米国だけを頼りにすることを希望している。ところが岸田文雄はアジア、特に中国との関係が深い。
平成18年（2006年）９月に第一次安倍晋三内閣が誕生した。安倍は首相になって最初の外交先として中国と韓国を選んだ。安倍の心の中に、日本はアジアに生きる国だからアジアの友邦を大切にしたいという思いがあった。だが、これは米国にとっては許し難い暴挙だった。米国メディアはただちに安倍晋三たたきを開始。翌年（平成19年）夏の参院選で自民党は大敗。自民党内で安倍下ろしの風が強まる中、ついに９月に病状を悪化させて辞任に追い込まれた。平成24年（2012年）12月の総選挙で自民党が圧勝し、安倍が返り咲いて第二次安倍内閣を組閣した。このとき安倍は最初の外交先を東南アジア３カ国とし、その直後に訪米した。この第二次安倍内閣で外相に就任したのが岸田文雄だった。
岸田は小泉純一郎内閣で文部科学大臣、第一次安倍改造内閣で特命大臣（沖縄・北海道担当）など閣僚経験はあったが、外交とは無縁の存在だった。そんな岸田が、なぜ外相になったのか。それは岸田の背後に中国通の古賀誠がいたからだ。岸田は古賀誠を通して、中国の日本通の要人、楊潔篪（ようけっち）、王毅（おうき）などと親しかった。
それまで中国重視を貫いてきた安倍晋三としては、岸田を外相に登用することで、中国に対してその本心を伝える目的があった。就任当初は外交オンチとよばれた岸田が、５年近く、歴代最長の外相となったことは、岸田が中国政府から信頼を受けていた証でもあった。
岸田の心の奥底に、安倍晋三につながる「アジア重視」がある。アジアの友邦同士が戦う事を否定する根源的な思いがある。広島生まれの岸田には、核戦争を許さないという決意がある。米英NATOは、しかし、岸田文雄を信用していない。米英NATOと対立する新興諸国との関係、なにより中国との信頼関係をこころよく思っていない。さらに、米国に隠れて北朝鮮と接触を図っている――。
岸田を辞任させたいところだが、代わりがいない。こんにちの自民党裏金問題の深奥は、米国の圧力からつくられたものだ。だが、自民党を潰しても対米関係が良くなることはない。あらゆる状況を考慮して、米国にとって一番簡単な解決策は、北朝鮮の韓国侵攻だろう。
今、極東では台湾有事が危惧されている。しかし中国軍が台湾に侵攻することは、常識的にはありえない。極東で怖れるべきは、北朝鮮の南進（韓国侵攻）だ。
韓国は「第一の敵国、不変の主敵」
今年１月、金正恩は最高人民会議（国会）で、韓国との統一が不可能だと述べ、「憲法を改正して大韓民国（韓国）を第一の敵国、不変の主敵と定める」必要があると演説した。これまで「民族統一」を掲げ、「南朝鮮」と呼んでいた韓国を、はじめて「大韓民国」と呼び、これを最大の敵と規定したのだ。
北朝鮮は昨年末の軍事演習で韓国の全領土を平定する訓練を行っている。今年３月13日には金正恩自らが新型戦車に乗り込み、核兵器やミサイルなどを使わずに、戦車部隊が前線を突破すると兵士たちに檄（げき）を飛ばしたという。北朝鮮の新型戦車とは2020年10月の軍事パレードのときに出現した大型戦車だと思われる。
北朝鮮の軍事力を過小評価してはならない。日本海に向けて発射されたミサイルが、一度たりとも日本の領海内に落ちなかったところからも、この数年で北朝鮮の科学力が数段の進化をみせたことは間違いない。
北朝鮮が「世界最強の戦車」と口にしている戦車は、従来の戦車に比べて車高が低くなり、全長がかなり大きくなっている。戦車に向かってくる敵のミサイルや砲弾を迎撃するアクティブ防御機能（APS）を完備している。この装備は米国の他、ロシアや中国が採用しているものだ。攻撃力も進化していると考えられ、有効射程距離や貫通力を推測すると、韓国の戦車は敵ではないと考えられる。
この新型戦車は北朝鮮陸軍「105戦車師団」のすべてに装備され、105戦車師団はすでに国境一帯に配置が完了している。金正恩の号令一下、全軍が南進できる状況がつくられている。この状況は、ロシア軍のウクライナ侵攻直前と同じである。米韓合同軍事演習などの際に刺激を与えれば、北朝鮮軍が侵攻する可能性は高い。そして――世界規模に戦火を広げたい米国の野望がある。半島有事は目前に迫っている。朝鮮半島に火の手があがったとき、日本はどうするのか。私たち自身の覚悟が必要である。■